首都圏新都市鉄道ほか、クレジットカード等のタッチ決済およびQR乗車券による乗車サービスの実証実験を実施

首都圏新都市鉄道ほか、クレジットカード等のタッチ決済およびQR乗車券による乗車サービスの実証実験を実施

首都圏新都市鉄道株式会社、三井住友カード株式会社、ビザ・ワールドワイド・ジャパン株式会社、株式会社ジェーシービー、オムロン ソーシアルソリューションズ株式会社、QUADRAC株式会社は、2025年内に三井住友カードが提供 … 続きを読む

オムロン、無停電電源装置「BVシリーズ」に機器拡張性と長時間バックアップ可能な新モデルを追加

オムロン、無停電電源装置「BVシリーズ」に機器拡張性と長時間バックアップ可能な新モデルを追加

オムロン ソーシアルソリューションズ株式会社(以下、OSS)は、耐環境性を実現した薄型無停電電源装置(以下、UPS)「BVシリーズ」に、機器拡張性と長時間バックアップが特徴の「BV100シリーズ」を追加し、2024年6月 … 続きを読む

東急不動産他5社、太陽光発電とEV・V2X機器を連動させたEMSシステムの実証実験を開始

東急不動産他5社、太陽光発電とEV・V2X機器を連動させたEMSシステムの実証実験を開始

東急不動産株式会社、株式会社リエネ、エクシオグループ株式会社、オムロン ソーシアルソリューションズ株式会社(以下、オムロンSS)、東京センチュリー株式会社、株式会社ユー・シー・エル(以下、UCL)の6社は、「太陽光発電」 … 続きを読む

OSS、新出力制御に対応した「余剰売電型自家消費三相システム」を発売

OSS、新出力制御に対応した「余剰売電型自家消費三相システム」を発売

オムロン ソーシャルソリューションズ株式会社(以下、OSS)は、中規模太陽光発電所向けの「完全自家消費三相システム」をアップグレードし、「余剰売電型自家消費三相システム」を2024年4月から発売開始すると発表した。 OS … 続きを読む

オムロン、長時間バックアップが可能なラインインタラクティブ方式無停電電源装置「BN-RAシリーズ」を発売

オムロン、長時間バックアップが可能なラインインタラクティブ方式無停電電源装置「BN-RAシリーズ」を発売

近年、仮想化システムの拡大に伴い、物理サーバの高機能化やデータの高容量化が進んでいる。そのため、停電などが発生した際に簡単にシステムを停止できず、停電などが発生した場合はシステムをできるだけ長く稼働させることや、システム … 続きを読む

Shizen Connect他、大手小売電気事業者8社と低圧VPPの共同実証を実施

Shizen Connect、大手小売電気事業者8社と低圧VPPの共同実証を実施

株式会社Shizen Connectは本日、オムロン ソーシアルソリューションズ株式会社、スマートソーラー株式会社、ニチコン株式会社等の蓄電池メーカとの協業により提供している、低圧VPP(仮想発電所)運用サービス「機器制 … 続きを読む

OSSがマルチV2Xシステム「KPEP-Aシリーズ」の機能拡充、太陽光・蓄電システム併設時のトリプル制御を実現

OSSがマルチV2Xシステム「KPEP-Aシリーズ」の機能拡充、太陽光・蓄電システム併設時のトリプル制御を実現

環境省が推進する「2050年カーボンニュートラルの実現にむけて」において、2035年までの新車販売の電動車比率100%の実現が国の目標として掲げられており、今後、電気自動車の普及は急速な拡大を見せる見込みである。電気自動 … 続きを読む

東邦ガスとオムロン、家庭用蓄電池を用いた電力サービスの実証を開始

東邦ガスとオムロン、家庭用蓄電池を用いた電力サービスの実証を開始

東邦ガス株式会社とオムロン ソーシアルソリューションズ株式会社(以下、OSS)は、家庭用蓄電池を用いた新たな電力サービスの実証を開始する。 この電力サービスは、電力需給逼迫時などのタイミングで、東邦ガスがOSSの蓄電池遠 … 続きを読む

OSS、小売電気事業者向け電力調達コスト低減ソリューション「POWER JUGGLING」を開始

OSS、小売電気事業者向け電力調達コスト低減ソリューション「POWER JUGGLING」を開始

オムロン ソーシアルソリューションズ株式会社(以下、OSS)は、主に小売電気事業者へ向け、電力調達コストを低減するソリューション「POWER JUGGLING」を、2023年9月より提供開始する。 「POWER JUGG … 続きを読む

双日・日商エレ・オムロン、積水ハウスへ商用EV向けクラウド型充電制御サービス「EVオートチャージ」を導入

双日・日商エレ・オムロン、積水ハウスへ商用EV向けクラウド型充電制御サービス「EVオートチャージ」を導入

環境省が推進する「2050年カーボンニュートラルの実現にむけて」では、2035年までの新車販売の電動車比率100%の実現が国の目標として掲げられている。 特に近年、運輸業界、自治体、オフィス・工場を中心に、運輸車両・公用 … 続きを読む