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  • PTC、ビッグデータ マシンラーニング、予測分析のリーディング企業ColdLight社を買収

    PTC、ビッグデータ マシンラーニング、予測分析のリーディング企業ColdLight社を買収

    【2015年 5月21日】

    PTC(本社:米国マサチューセッツ州、Nasdaq: PTC、社長兼CEO:ジェームス(ジム)・E・へプルマン)の日本法人であるPTCジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:桑原 宏昭)は、本日、ビッグデータ マシンラーニング(機械学習)やプリディクティブ・アナリティクス(予測分析)分野のビジョナリーであるColdLight社(本社:米国ペンシルバニア州、CEO:ライアン・キャプラン)を、1億500万ドルで買収することで最終合意したとの5月5日付けの米PTCの発表を明らかにした。

    ColdLight社の自動予測分析プラットフォームであるNeuronを取得することにより、PTCの製品ポートフォリオはさらに充実しPTCのIoT(モノのインターネット)市場のリーダーとしての地位を高めることになる。

    ColdLightは、PTCの重要なデータ分析プラットフォームとして、現在両社がソリューションを提供している製造業、ヘルスケア、リテールメディア、流通小売市場に新たな価値を提供し、新市場での成長を推進していく。PTCのThingWorx(R) IoTプラットフォームと組み合わせることで、ColdLightのNeuronはインターネットに接続された「モノ」からのデータ分析を自動化し、データから故障パターンの特定、相関関係のモデル化、故障の予測、対応策の提示、コスト制約に対する推奨内容の優先順位づけ等の幅広い重要課題に対応する。

    ColdLightのNeuronプラットフォームは、人工知能と機械学習の技術を利用して自動的かつ継続的にデータから学習し、パターンの発見、および検証済予測モデルの構築をし、あらゆるタイプのアプリケーションやテクノロジーへの情報転送を行うことで、これらの課題に対応する。

    結果の予測が可能になることは、特に製品性能の保証や製品の故障、およびダウンタイムを防止する意味で極めて大きな価値があり、PTCはサービスを改善する上で特に有用であると考えており、これはIoTにおいてビジネス価値を高める重要な産業適用例であると確信している。企業には膨大なデータから洞察を得るという大きなニーズが存在しており、それに対応するため希少なリソースであるデータサイエンティストを求めて企業間の競争が発生している。ColdLightのNeuronプラットフォームは困難なデータ発見や予測モデリングを自動化し、製品の市場投入期間の短縮や専門のデータサイエンティストへの依存を低減する。

    PTC社長兼最高経営責任者(CEO)のジム・ヘプルマン(Jim Heppelmann)は「PTCは、顧客企業の製品の開発、接続、運用、サービスの変革を支援することを事業戦略として掲げています。センサーからのデータはそれ自体が価値あるものですが、予測分析でデータを処理し、事業を変革する様々な実施可能なナレッジに分割できると、その価値は大幅に増幅されます。本買収により、PTCは革新的かつ高度な分析プラットフォームを有することになり、爆発的な成長の可能性のあるこの新たな情報資源を活かしたいとする顧客に対し、支援を加速させることが可能になります」と述べている。

    ・関連リンク
    PTC ジャパン株式会社

    解説

    PTC(パラメトリック・テクノロジー・コーポレーション)という会社は一般の方には馴染みがない会社だと思うが、主に、PLM(プロダクト・ライフサイクル・マネージメント)という分野で強みのある、米国のリーダー企業だ。

    PLMというのは、製品に関するマーケティング面において、製品のライフサイクルを管理するという手法で、製品軸で、製品の企画から、開発、製造、調達、販売、保守という分野を一連の流れとして捉える場合と、一つの商品の導入期、成長期、成熟期、衰退期という大きな流れを捉える場合がある。

    PTCは、製品に関するコストの削減や市場投入に対する分析、品質向上支援など、PLMにおける様々な分野での企業支援を行う企業だ。

    そういった企業が、自動予測プラットフォーム企業であるColdLight社を買収することで、自社の製品を強化するという狙いがある。

    IoTは、消費者に対するものと、企業向けのものと両方があるが、本件に関しては後者についてだ。

    マーケティング予測の精度を上げることをIoTと言っているが、いくら分析しても例えば天候の都合で売り上げが左右されたりすることはざらではあるが、過去の経験やカンだけに頼る予測だけでなく、高度な分析に支えられた予測を実施していきたいということだろう。

  • PTC、IoTプラットフォームのThingWorx バージョン6.0を発表

    PTC、IoTプラットフォームのThingWorx バージョン6.0を発表

    【2015年 5月21日】

    PTC(本社:米国マサチューセッツ州、Nasdaq: PTC、社長兼CEO:ジェームス(ジム)・E・へプルマン)の日本法人であるPTCジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:桑原 宏昭)は、本日、エンタープライズIoT(モノのインターネット)アプリケーションの開発、展開のための安全かつ拡張性の高いIoTプラットフォームの最新版であるThingWorx(R) バージョン6.0をリリースしたとの米PTCの発表を明らかにした。

    IoT市場の急速な拡大と成熟化により、企業は、接続された数百万のデバイスから発生する毎秒数十万回のトランザクションを処理するため、エンタープライズレベルで展開するIoTソリューションを確実に拡張する必要がある。

    ThingWorxバージョン6.0は、企業がソリューションを従来不可能と考えられていた水準まで拡張するツールや機能を提供し、安全なソリューションを高い操作性を維持しながら適切な形で展開、拡張することを可能にする。

    ThingWorx, a PTC Businessの社長ラス・ファデル(Russ Fadel)は「ThingWorxバージョン6.0は、IoTの拡張性、セキュリティ、プラットフォームの拡張のしやすさにおいて新たなスタンダードを確立します。ThingWorxの強力なフェデレーション機能と新たなデータストレージエンジンを組み合わせることで、顧客はデータの分散配置の実装が可能になり、可用性、法規制対応、パフォーマンスの最大化が実現できます」と述べている。

    ・関連リンク
    PTC ジャパン株式会社

  • MIKAWAYA21 女性社長が、ドローン宅配で限界集落を救う

    MIKAWAYA21 女性社長が、ドローン宅配で限界集落を救う

    全国の新聞販売店を拠点にシニアの 「ちょっと困った」を解決する、お手伝いサービスを提供するMIKAWAYA21(みかわや21)が、ドローン宅配をはじめることを、以前IoTNEWSでも取り上げた。

    ドローン宅配サービス シニア向けに開始

    MIKAWAYA21のビジネスモデルは、主に、それぞれの新聞販売店に合わせたチラシ制作などのコンサルティングをし、新聞販売店が顧客を獲得していくという仕組み。

    顧客は30分500円のサービス料を新聞販売店に支払い、このサービス料は全て新聞販売店のものとなる。

    今回、幕張メッセで行われている第1回 国際ドローン展にて、代表取締役の鯉渕美穂さんに、サービスを始めたきっかけやドローンを導入した経緯などのお話を伺った。

    MIKAWAYA21ドローン宅配
    MIKAWAYA21のドローン

     

    -サービスをはじめたきっかけを教えてください。

    鯉渕「今、新聞の購読数がどんどん減っていく中で、新聞販売店さんは夕刊がなくなるなど、手が空いたりすることもあります。その空いたリソースの活用方法として、購読者のお手伝いをすることができないかと思いサービスをはじめてみたら、すごくニーズがありました。

    サービス内容は、主にシニアの方のご自宅に出向き、窓拭き、電球交換、庭の掃除、買い物などのお手伝いなどをしています。」

     

    -ドローンを導入しようと思ったきっかけは?

    鯉渕「ニーズがあることはわかったのですが、新聞販売店さんも人不足だったり、高齢化だったり、なかなか対応できないことがあるということもありました。どうしようかと考えていた時に、ドローンが話題になっていて「お手伝いのうち、買い物はドローンを活用できるかもしれない」と思い、目をつけました。ドローンなら、人も少なくて済み、すぐに届けられる。宅配サポートのひとつとして始めることにしました。」

     

    -ドローンの実用化はいつごろの予定ですか?

    鯉渕「4月に徳島県神山町でテストフライトを実施し、年内5か所で実証実験をする予定で、実用化は3~4年後の予定です。主に、限界集落の買い物難民がいる地域での、展開を検討しています。」

     

    -新聞販売店の方の仕事量が増えてしまうことには、どう対応していますか?

    鯉渕「導入時にサービスについて説明させていただいています。新聞社の方はこれまで、購読者と会うのは集金の時くらいで、「ありがとう」と言われることがほとんどありませんでした。

    でも「まごころサポート」をはじめてみると、お茶菓子を用意して待ってくれている方もいるほどで、働く方のモチベーションアップにもつながり、社内が明るくなったという声も聞いています。中には1時間サポートをして1時間雑談をすることもあるそうなんです。

    そういったお話をしていくと、導入をしたいと言ってくださる新聞販売店さんが多いのが現状です。」

     

    -今後の展開は?

    鯉渕「現在、「まごころサポート」の加盟店は230店舗ほどですが、年内には1000エリア達成を目標としています。私自身が去年出産しまして、地域に眠ってしまっているママさんの労働力をもっと生かせないかと思っています。

    例えば、購読者から依頼があった時に、ママさんが子どもを連れておばあちゃんやおじいちゃんの所にお手伝いに行く。窓拭きなどをしている間、おばあちゃんたちに子どもを見ててもらうことができれば、みんなにとっていいのではと思い、新しいサービスの提供方法も考えています。」

     

    今回の国際ドローン展では、スペックを打ち出しているドローンメーカーのブースが多い中、MIKAWAYA21のブースはサービスを全面に打ち出し、スタッフもほとんど女性だったので目立っていた。

    過疎地域で、新聞販売店がドローンを利用した御用聞きビジネスを展開できるようになっていく日も近い。

  • Huawei(ファーウェイ)が世界最軽量のIoT OSを発表

    Huawei(ファーウェイ)が世界最軽量のIoT OSを発表

    Huaweiは21日、「From Agility to Imagination」をテーマにしたHuawei Network Congress 2015で、世界で最も軽量のIoT OS「LiteOS」を発表した。

    わずか10KBとサイズが小さいうえに、ゼロコンフィギュレーション、自動検出、および自動ネットワーキングをサポートしている。これは、広くスマートホーム、ウェアラブル、接続車両およびその他の産業を含む様々な分野に適用することが可能。

    LiteOSはのIoT接続性を強化するために、スマートハードウェアの開発を簡素化するのに役立つ。IoT OS「LiteOS」はすべての開発者に開放する。

    ・関連リンク
    Huawei

  • ドローンが身近にある未来

    ドローンが身近にある未来

    2013年にAmazonが小型無人飛行機ドローンでの配送サービス「Amazon Prime Air」を発表したことから、一気に話題になったドローン。SF映画のような夢のような世界がくる!とワクワクする未来を感じる出来事でした。

    最近では、ホワイトハウスや首相官邸にドローンが落下して、あまりいいイメージがない報道が多く見られますが、結局ドローンは私たちの生活にどう影響を与えていくのでしょうか?

    身近に起きるであろう未来から、見ていきましょう。

    買ったものがすぐ届く

    既出の「Amazon Prime Air」サービス紹介では、顧客がネットで注文したら30分以内に届くという映像が一気に世界中へ拡散されました。

    ・Amazon Prime Air

    ネット通販はクリック一つで自宅まで届けてくれる便利さから、市場規模は右肩あがりとなっていますが、リアル店舗に比べ「すぐに手に入らない」という課題がありました。よって、このAmazon Prime Airの登場に期待を持った方も多いのではないでしょうか。

    ・日本の BtoC-EC 市場規模の推移
    国内電子商取引市場規模動向
    (引用:経済産業省

    Amazonの発表から2年がたち、米連邦航空局(FAA)がAmazonに対し、無人飛行機の試験飛行を許可する実験的滞空証明書を発行しましたが、まだ本開始ではありません。そんな中、ドローンを使った空輸ネットワークを開発している「Matternet」がAmazonより一足早くドローン配送を開始したというニュースが入ってきました。今後、一気に世界で広がるのでしょうか。

    一方日本では、クラウドファンディングで資金を集め、個人が開発したドローンで荷物を離島に運ぶ「空飛ぶ宅配便」の実験が成功しています。法律関連の確認は整っているとのこと。

    ・空飛ぶカモメの宅配便 – KamomeAir Project – PV

    「ネットショッピングをしたらすぐに空輸で届く」という世界が少しずつ現実に近づいています。

    ・関連リンク
    空の自動運転車「Matternet ONE」、Amazonより一足早くドローン配送を開始(nikkei BP net)
    KamomeAir プロジェクト

    個人でも、空撮ができるようになる

    これまでは、映像のプロたちが多大な費用をかけてしか撮ることができなかった空撮。ドローンを利用した空撮はすでに個人でも多く利用されているので、映像を見たことがある方も多いのではないでしょうか?

    ・マチュ・ピチュ(ペルー)

    絶景などはもちろんですが、先日の箱根山噴火時には多くのドローンが飛んでいたという情報もあります。今までは大手メディアだけがこういった映像を配信してきましたが、個人でも動ける時代に近づいています。

    ・関連リンク
    【事例】ドローン 世界遺産の空撮映像

    ショッピングもドローンで?

    期間限定でドローンを利用しショッピングができる「空中ストア」をオープンしていた、クロックス。空中ストア内に設置されたiPadから、シューズを選ぶと、ドローンが舞い上がり靴を運んできます。

    この空中ストアはPR用のため、実際にショッピングへドローンが活用されるのはすぐではないかもしれませんが、買い物自体が楽しいエンターテインメントになったり、重たいものを持ってくれるなど便利になれば、財布の紐がゆるくなってしまう人が増えるかもしれません。

    ウェアラブル・ドローン

    最近、ウェアラブル端末のApple Watchが話題になりましたが、なんとドローンを腕につけられる試作品ができました。

    このウェアラブルドローン「Nixie」はカメラがついているので、セルフィー(自撮り)ならぬ、ドローニー(ドローン撮り)ができます。ここまでできるようになると、「監督・出演・撮影:自分」という自主制作映画も作ることがかもしれませんね!

    災害時に活躍してくれる

    先日のネパール大地震の際に、ドローンを飛ばしてカトマンズ上空を撮影した動画が公開されました。

    地震や噴火、テロなどの災害時に、人が入れない場所で、ドローンによる映像で現状を把握したり、物資を届けたりすることが世界ではすでに行われています。

    日本では奈良県橿原市が(かしはらし)同市の元警察官や元消防職員らが立ち上げたNPO法人「安全安心スカイヘリサポート隊・竜虎」と協定を結んだり、警視庁も新警備機材としてドローンをお披露目したりしました。

    また、損害保険業界では、人が立ち入りにくい事故現場の自動車事故の現場調査にドローンを導入、NTT東日本では災害時の被災状況の確認などのために導入しています。

    こういった災害対策は、ぜひ早めに進めてほしいですね。

     

    いかがでしたか?

    まだイメージしにくい未来かもしれませんが、もう現実に様々な商品ができはじめているので、あなたの生活にも少しずつ変化が表れてくると思います。見た目にはドラえもんやSF映画で観たような、近未来世界のように見えますが、IoT(モノのインターネット)の本質的な未来とは「人と環境にやさしい世界をつくること」です。

    ワクワクするような「あったらいいな」が実現され、個人の生活を豊かにしてくれる未来。ここでいう豊かとはお金持ちであるという事ではなく、例えば、切れてしまったコーヒーをドローンにすぐに届けてもらってほっと一息つける、ドローンが庭の植木にこまめに水やりをしてくれるから枯らさなくて済む、など、ほんのちょっとした嬉しさが豊さを育てていくのだと思います。

    企業からすると、新しい商品やサービスを生み出すビジネスチャンスが多くあります。また、配送コストなどをおさえたり、危険な現場で従業員の安全を守ることができたりと、多くのメリットがあります。

    そして災害時など、今まで救出に時間がかかっていたことが時間短縮できたり、救援物資をすぐに届けることができたりすることは現実に近いものとなっているので、大事な人が助かる確率が高くなるなら、これ以上嬉しいことはありません。

  • 「モノのインターネット(IoT)の世界市場2015-2020年」市場調査レポート刊行

    「モノのインターネット(IoT)の世界市場2015-2020年」市場調査レポート刊行

    リサーチステーション合同会社は、海外最新リサーチ「モノのインターネット(IoT)の世界市場2015-2020年」の取扱いを開始した。

    【レポート紹介】
    民間投資の拡大と政策的取組みに促進されて、モノのインターネット(IoT)市場では接続数、市場規模ともに今後5年間にわたり力強い成長が期待される。産業用途および医療用途のIoT技術の開発は、速い製品普及を可能としつつあり、社会的にも大きなベネフィットをもたらすと見られる。対照的に運輸用IoT、その他用途IoT(スマートシティ含む)の普及速度は比較的緩やかになると見込まれる。

    当レポートでは、モノのインターネットの世界市場(IoT市場)を特に重要な5セグメントに区分し、詳細な市場予測と分析を試みている。5つのセグメントは、産業用(Industrial)、医療用(Medical)、運輸用(Tranportation)、スマートホーム用(Smart Home)、その他用途で、セグメントはさらに詳細に分解されている。

    レポートではIoTの世界市場予測2015-20年、セグメント別市場予測(市場規模と接続数)、主要国別市場予測などの詳細データを掲載し、リーディング企業30社の動向やポジショニング、市場分析などの情報を織り交ぜ、概略以下の構成になっている。

    【英文市場調査レポート】
    モノのインターネット(IoT)の世界市場2015-2020年
    INTERNET OF THINGS (IOT) MARKET FORECAST 2015-2020
    Smart Home, Connected Transportation, Medical IoT, Industrial IoT & Others
    http://researchstation.jp/report/Visiongain/3/Internet_of_Things_2020_VGN368.html

    【レポート構成概要】
    ・モノのインターネット(IoT)の世界市場予測2015-2020

    ・セグメント別市場予測2015-20
    (※市場規模と接続数データ掲載)
    <産業用途Industrial>
    農業
    石油エネルギー
    小売業
    製造業、その他
    <運輸用途Transportation>
    海上運輸
    コネクテッドカー
    航空
    <スマートホーム用途Smart Home>
    スマートフォン
    ユーティリティー
    <医療用途>
    <その他用途(固定ブロードバンド、政府含む)>

    ・地域別、市場規模予測2015-20
    – 欧州地域
    – アジア太平洋地域
    – 北米地域
    – 南米地域
    – 中東アフリカ地域

    ・主要10ヶ国、国別接続数予測2015-20
    – 中国
    – 米国
    – 日本
    – インド
    – ロシア
    – ドイツ
    – ブラジル
    – インドネシア
    – 英国
    – 韓国

    ・市場動向分析
    – 当局規制
    – 需給動態
    – 変化の度を増す通信業界
    – 業界とIoTサービスのタイプ
    – 製品開発の進展
    – 参入障壁分析
    – 激化するIoT市場の競合
    – 政策的支援の重要性

    ・リーディング企業32社プロフィール、ポジショニング、能力、製品ポートフォリオ、研究開発、戦略、今後展望
    – AT&T
    – Apple
    – Axeda
    – Berkeley Varitronics Systems
    – Cisco Systems
    – China Mobile
    – China Unicom
    – Deutsche Telekom
    – General Electric GE
    – Google
    – IBM
    – ILS Technology
    – iMetrik Solutions
    – Jasper Wireless
    – Kore Telematics
    – Microsoft
    – Novatel Wireless
    – NTT DoCoMo
    – Numerex
    – Orange
    – SensorLogic
    – Sierra Wireless
    – SIMCom Wireless Solutions
    – Sprint Corporation
    – Telecom Italia SpA
    – Telefónica S.A
    – TeliaSonera
    – Telit Wireless Solutions
    – Verizon Communications
    – Vodafone Group Plc
    – Wilson Electronics
    – Wyless

    ・調査結論
    (全222ページ、213個のデータ表、グラフ類)

    【レポート詳細目次、データ項目一覧(List of Tables)は下記URLより当社HPを参照ください】
    ★お問い合わせ先:
    当レポートへのお問い合わせは、下記URLより「お問い合わせフォーム」アイコンクリックにてお願いいたします。
    http://researchstation.jp/report/Visiongain/3/Internet_of_Things_2020_VGN368.html

    発行元:Visiongain(英国)
    Visiongain is a trading partner with the US Federal Government
    日本販売代理店:リサーチステーション合同会社
    取扱い開始:2015年5月18日

  • 【事例】ドローン 世界遺産の空撮映像

    【事例】ドローン 世界遺産の空撮映像

    無人飛行機ドローンを手に入れたら、まずは試したいのが空撮。

    すでに世界中のドロニストがドローンで空撮していますので、見ごたえのある世界遺産の映像を参考にしてみましょう。

    ※国内でのドローン規制は、まだ法整備中のため明確なルールはできあがっていませんが、飛行の際は十分確認、注意の上、操縦しましょう。

    マチュ・ピチュ(ペルー)

    カナディアン・ロッキー山脈自然公園群(カナダ)

    コインブラ大学(ポルトガル)

    スリランカの中部に位置する、シギリヤロック

    ドブロブニク旧市街(クロアチア)

    アウシュヴィッツ=ビルケナウ強制収容所(ポーランド)

    世界最大の大きさを誇る洞窟、ソンドン洞(ベトナム)

    Hang Son Doong from Ryan Deboodt on Vimeo.

    富士山(日本)

    祝!世界遺産勧告! ドローン空撮 軍艦島〜Battleship Island〜

    いかがでしたか?

    飛行速度が遅い方が、雄大な自然や建築物を、厳かに表現できそうです。

  • ドローン宅配サービス シニア向けに開始

    ドローン宅配サービス シニア向けに開始

    MIKAWAYA21株式会社(みかわやにじゅういち、東京都品川区、代表取締役社長 鯉渕美穂)は、細やかなシニアのニーズに応え、シニアの笑顔を増やすための、新聞販売店を活用した【未来の御用聞き】となるドローン宅配サービスを発表した。

    さらに、ドローンを活用したシニア向け生活サポート「まごころサポート×ドローン」のサービスイメージをまとめた初フライト動画を、第一回国際ドローン展(2015年5月20日〜22日、幕張メッセにて開催)と、本日20日よりYoutubeで公開。

    「まごころサポート」とは、30分500円で60歳以上の地域のお客様の「ちょっと助かる」お手伝いに伺うサービスで、当社が全国の新聞販売店を拠点に展開している。2015年5月現在で200を超える新聞販売店が本サービスに加盟。

    ドローン宅配

    【第一回国際ドローン展 MIKAWAYA21出展内容】
    日時   5月20日(水)〜22日(金) 10:00〜18:00
    場所   幕張メッセ 国際展示場ホール(〒261-0023 千葉県千葉市美浜区中瀬2丁目)
    入場料  3000円 ※事前登録者は無料
    主催   一般社団法人日本能率協会
    出展内容 未来の御用聞きサービス「MIKAWAYA21のまこごろサポート〜ドローン編〜」の初フライト動画公開

    ・関連リンク
    MIKAWAYA21株式会社

  • 国内初、つくばにドローン試験飛行場

    国内初、つくばにドローン試験飛行場

    無人航空機システム(UAS:Unmanned Aircraft Systems)産業の健全な発展の支援を目的とする一般社団法人日本 UAS 産業振興協議会(JUIDA)は、茨城県の大手物流会社である五光物流株式会社と、UAS インテグレーターであるブルーイノベーション株式会社の協力を得て、5 月18 日に茨城県つくば市に「物流飛行ロボットつくば研究所(JUIDA 試験飛行場)」を開設した。今後、JUIDA 試験飛行場が、日本の無人航空機産業育成の一端を担うことを期待する。

    【「物流飛行ロボットつくば研究所(JUIDA 試験飛行場)」の概要】
    ・所在地:茨城県つくば市和台 17-5
    ・面 積:3 千 8 百平方メートル
    ・利用対象:(1)マルチコプター開発メーカー、研究機関
    (2)商用マルチコプター操縦者
    (3)その他、JUIDA 理事会が適切と認めた個人または団体
    ・利用条件・規約:現在、準備中

  • GMOクラウド IoTを駆使して、エネルギーマネジメント

    GMOクラウド IoTを駆使して、エネルギーマネジメント

    GMOインターネットグループのGMOクラウド株式会社(代表取締役社長:青山 満 以下、GMOクラウド社)は、エネルギーマネジメント事業の第2弾として、SaaS型のソーラー発電施設見える化サービス「エナジーモニター」のサービス内容を拡充し、新たにメガソーラー発電施設(2000kW未満高圧連系)向けに、本日2015年5月19日(火)より提供開始した。

    昨今ますます注目を集めているIoT(Internet of Things、モノのインターネット)は、あらゆる製品(モノ)をインターネットにつなぎ、相互通信や積極的なデータ活用を可能にする技術で、様々な分野で実用化に向けた取り組みが行われている。

     GMOクラウドにおいても、これまでITインフラの提供で培ってきた技術やノウハウを、産業の垣根を越えた取り組みに活かすことでIoT化を推進するべく、エネルギーマネジメント事業へ進出。その第1弾として2015年1月から、ソーラー発電施設(50kW未満低圧連系)に設置する機器をすべてインターネットにつなぎ、発電状況をPCやスマートフォンで確認できる、クラウド基盤のSaaS型見える化サービス「エナジーモニター」を提供している。

    ・関連リンク
    GMOインターネット株式会社