タグ: ゼンリンデータコム(ZENRIN DataCom)

  • モビルス、AIボイスボットと「ZENRIN Maps API」をし通話音声の住所認識精度を向上

    モビルス、AIボイスボットと「ZENRIN Maps API」をし通話音声の住所認識精度を向上

    モビルス株式会社は、同社が提供するAIボイスボット「MOBI VOICE(モビボイス)」と、株式会社ゼンリンデータコムが提供する「ZENRIN Maps API」の連携を開始し、新機能「ゼンリン住所データベース連携オプション」の提供を開始した。

    「MOBI VOICE」は、AIや音声認識・音声合成エンジンを活用し、電話での問い合わせに常時自動で応答するAIボイスボットシステムだ。

    一方「ZENRIN Maps API」は、地図コンテンツや位置情報機能をWebサイトやアプリに実装するための開発ツールだ。

    今回、両製品が連携することで、ボイスボットはゼンリンが保有する日本全国の住所情報と、地域ごとの正しい地名の読み方に関するデータベースへ直接参照できるようになった。

    原則として、利用者との通話音声から得られた郵便番号や番地の数字情報のみで、マンション名を含む住所をゼンリン住所データベースから特定できる。また、日本の難読地名や地域特有の読み方にも対応し、利用者へ復唱・確認することで音声認識の不一致を防ぐ。

    その結果、ボイスボットでの電話応対において、高い精度で住所情報を認識・特定できるようになる。

    なお、同機能は、ボイスボット「MOBI VOICE」のオプション機能であり「ゼンリン住所データベース連携オプション」の利用には、「MOBI VOICE」のビジネスプラン以上と有償の生成AIオプション契約が必要とのことだ。

    モビルスは、今後も生成AIなどの先進技術活用や外部サービスとの連携を強化し、コンタクトセンターのさらなる効率化とCXの向上に貢献していくとしている。

  • ゼンリンデータコム、地図アプリをベースに顧客情報を管理することができる「GODOOR営業訪問アプリ」を提供

    ゼンリンデータコム、地図アプリをベースに顧客情報を管理することができる「GODOOR営業訪問アプリ」を提供

    株式会社ゼンリンデータコムは、同社が提供する、ゼンリン住宅地図にあらゆる情報をマッピングすることで業務効率化を支援するアプリ「GODOOR」のシリーズ版、新サービスとして「GODOOR営業訪問アプリ」を2025年1月28日にリリースした。

    これまでに、ゼンリン住宅地図・カーナビ・荷物管理機能を搭載して、配達・配送ドライバーの業務をサポートする「GODOOR配達アプリ」を提供している。

    今回発表された「GODOOR営業訪問アプリ」は、ゼンリン住宅地図上に顧客情報をマッピングすることで、外回り業務での「訪問すべき顧客」とその属性が分かる業務効率化アプリだ。

    訪問営業、納品、仕入れ、保守・点検、メンテナンス、調査業務などにおいて、地図アプリをベースに顧客情報を管理することができる。

    例えば、顧客を地図から探したり、任意の検索条件で顧客を検索し、地図上にマッピングしたりすることができる。

    また、顧客メモや、カテゴリ・タグ情報を登録しておくことで、顧客対応に必要な情報にアクセスできる。

    さらに、顧客への訪問予定や訪問の対応記録を作成でき、対応記録の履歴も閲覧することが可能だ。

    ゼンリンデータコム、地図アプリをベースに顧客情報を管理することができる「GODOOR営業訪問アプリ」を提供
    「GODOOR営業訪問アプリ」の画面イメージ
  • AMANEとゼンリンデータコム、EVシフトを支援するデータ管理システム「e-mobilog」が日産の車両データと連携

    AMANEとゼンリンデータコム、EVシフトを支援するデータ管理システム「e-mobilog」が日産の車両データと連携

    株式会社AMANEと株式会社ゼンリンデータコムは、両社が提供する、電気自動車(以下、EV)およびプラグインハイブリッド車(以下、PHEV)のデータ管理システム「e-mobilog(イーモビログ)」が、日産自動車株式会社が提供する「Nissan Biz Connect API」とのデータ連携を開始したと発表した。

    「e-mobilog」は、充電状態やバッテリー残量を可視化するEV・PHEVデータ管理システムだ。

    一方「Nissan Biz Connect API」は、リアルタイムに日産の車両データを連携し、さまざまなサービスやシステムに活用できる専用APIだ。

    今回のデータ連携により、日産自動車が提供する車両データを活用し、動態管理や電池残量、走行期間中の電力消費量の可視化といった機能を提供するフリートマネジメントシステムとして利用することができる。

    また、車載通信ユニットを標準装備した日産車から後付け車載器なしにリアルタイムの車両情報を取得でき、より効率的で正確なデータ収集が可能になる。

    対応車種は、日産リーフ(2021年モデル以降)および日産サクラのうち、EV専用NissanConnectナビゲーションシステムおよび車載通信ユニットを装備した車両だ。

    今後、AMANEとゼンリンデータコムは、CO2排出量可視化コンサルティングや充電管理システムとの提携も視野に入れているとしている。

  • 三菱自動車とゼンリングループ、電動車の走行・充電データと地図情報を活用した「EV行動分析レポート」の提供を開始

    三菱自動車とゼンリングループ、電動車の走行・充電データと地図情報を活用した「EV行動分析レポート」の提供を開始

    三菱自動車工業株式会社(以下、三菱自動車)、株式会社ゼンリン、株式会社ゼンリンデータコムの3社は、電動車の走行傾向等を可視化する「EV行動分析レポート」の提供を開始する。

    「EV行動分析レポート」では、三菱自動車の電動車から取得した1日の走行距離や走行エリア、充電場所、SOC(充電率)および公共充電器での充電履歴などを匿名化し、ビックデータとして、ゼンリンが保有する地図情報やゼンリンデータコムの位置情報解析プラットフォームとかけ合わせることで、国内における電動車の利用傾向を可視化し有償で提供する。

    三菱自動車とゼンリングループ、電動車の走行・充電データと地図情報を活用した「EV行動分析レポート」の提供を開始
    電動車の走行特性分析

    サービス対象者は自治体やインフラ事業者等で、将来的な電力需要やインフラコストの試算、充電器設置場所の検討を行う際でのユースケースが想定されている。

    3社は、要望に応じたレポートを作成し、計画的な充電インフラの整備・拡充による電動車の普及促進へ貢献するとしている。

  • ゼンリンデータコムとプライムキャスト、荷物と車両の一括管理可能な輸配送支援システムを共同開発

    ゼンリンデータコムとプライムキャスト、荷物と車両の一括管理可能な輸配送支援システムを共同開発

    株式会社ゼンリンデータコムと株式会社プライムキャストは、輸配送支援システム「NexusPrime-TMS(ネクサスプライム-ティーエムエス)」を共同開発した。

    「NexusPrime-TMS」は、配車管理、運行管理、動態管理といった輸配送システムの機能に加え、上位システムとのデータ連携による自動配車処理や、GPSトラッカーやスマートデバイスを利用した運行実績の管理が行えるシステムだ。

    さらに、スマートフォンやタブレットによる荷物の積込検品、納品検品など、利用者の要望に合わせた機能を追加することができる。

    ドライバー側の端末はスマートフォンやハンディターミナルから選ぶことができ、GPSトラッカーとの連動も可能だ。また、他システム配送ステータスの連携もできる。

    ゼンリンデータコムとプライムキャストが、荷物と車両の一括管理可能な輸配送支援システムを共同開発
    「NexusPrime-TMS」の概要

    今後「NexusPrime」は、輸配送支援システムだけでなく、倉庫管理システム「NexusPrime-WMS」や受発注管理システム「NexusPrime-OMS」への展開も予定おり、それらが連携して繋がる統合物流プラットフォームを提供していく予定だ。

    なお、両社は荷主企業の物流部門や運送事業者を中心に、共同で販売活動を推進していくとのことだ。

  • AMANEとゼンリンデータコム、EVシフトを支援する「e-mobilog」の自治体向け運用実証試験パッケージを提供

    AMANEとゼンリンデータコム、EVシフトを支援する「e-mobilog」の自治体向け運用実証試験パッケージを提供

    株式会社AMANEと株式会社ゼンリンデータコムは、電気自動車(以下、EV)およびプラグインハイブリッド車(以下、PHEV)のデータ管理システム「e-mobilog」を活用した、自治体向けの運用実証支援パッケージの提供を開始した。

    このパッケージは、「e-mobilog」を活用した実証を通じ、EV運用における車両データ活用の可能性を検証することができるものだ。EVデータの取得のための実証環境や体制の構築、データ取得や分析、実証結果のとりまとめを提供する。

    取り組み流れは、実証企画のすり合わせを行い、システム・端末の準備して、後付け端末を用いた車両データ取得および、実運用による課題解決策の検証を実施する。そして、実証結果・運用課題のとりまとめを行い、結果に基づく示唆の検討をするというものだ。

    さらに、「e-mobilog」の新機能として、CO2の排出量を可視化する機能と、外部システムとの連携が可能なAPI機能を搭載している。

    AMANEとゼンリンデータコム、EVシフトを支援する「e-mobilog」の自治体向け運用実証試験パッケージを提供
    CO2排出量可視化機能のイメージ

    ユースケースとしては、公用車の運用費(電気料金)の削減や、充電のタイミング調整によるピークコントロール、充電残量の可視化や、CO2排出量削減効果の検証が挙げられている。

    なお、同サービスは、2024年6月26日から28日まで東京ビッグサイトで開催される、自治体・公共Week「スマートシティ推進EXPO」のゼンリンデータコムブースにて展示紹介される予定だ。

  • 三井E&Sとゼンリンデータコム、ドローン自動飛行点検ルート生成アプリケーション「ドローンスナップ」を発売

    三井E&Sとゼンリンデータコム、ドローン自動飛行点検ルート生成アプリケーション「ドローンスナップ」を発売

    株式会社三井 E&Sと、株式会社ゼンリンデータコムは、港湾クレーン、プラント、インフラなどの設備における点検・巡視に対して、ドローンが飛行から撮影まで自動で行うよう飛行ファイルを生成する、ドローン自動飛行ルート生成アプリケーション「ドローンスナップ」の販売を開始した。

    「ドローンスナップ」では、点検対象物の3DモデルをPCアプリケーションに読み込み、デスクトップ上で点検の際に必要な解像度や画角で撮影設定すると、その設定情報を飛行ファイルとして出力することができる。この飛行ファイルをドローンに読み込むことで、設定した通りの写真撮影を自動で実施することが可能だ。

    「ドローンスナップ」を活用した実証では、最初に写真測量にて設備全体の3Dモデルを作成した上で、作成した3Dモデルをドローンスナップに読み込んで設定し、ドローンの自動飛行・自動撮影を行った。

    その結果、ドローンは防爆エリアを避けた飛行ルート通り、正確に飛行して予定画像通りの撮影を行うことができた。

    三井E&Sとゼンリンデータコム、ドローン自動飛行点検ルート生成アプリケーション「ドローンスナップ」を発売
    実証結果

    今後も三井E&Sとゼンリンデータコムは、同アプリケーションを用いて、港湾クレーン、プラント、インフラ等の分野でのドローン点検の拡大を目指すとしている。

  • ゼンリンデータコム・三井E&S・スカイブリッジ・椿本興業、浅草花やしきでドローン自動飛行点検を実施

    ゼンリンデータコム・三井E&S・スカイブリッジ・椿本興業、浅草花やしきでドローン自動飛行点検を実施

    遊園地「浅草花やしき」では、高さ約60mの「スペースショット」の営業を2022年に終了したが、浅草花やしきのシンボルとして重要な意味をもつ設備であり、継続的な保守・保全は必要不可欠であった。

    しかし、点検員が地上60mまではしごを使って登り点検することへの安全性の懸念と、はしごがない側面が点検できないという課題があった。

    そこで株式会社ゼンリンデータコム、株式会社三井E&S、株式会社スカイブリッジ、椿本興業株式会社は協業し、「ドローンスナップ」を活用したドローン自動飛行点検を、浅草花やしきで2023年11月21日に実施した。

    「ドローンスナップ」は、インフラなどの設備における点検・巡視に対して、ドローンが飛行から撮影まで一貫して自動で行える「自動飛行ファイル」を生成する、ドローン自動飛行点検ルート生成アプリだ。

    今回、スカイブリッジが、「スペースショット」の高精度な三次元点群データを作成して、そのデータを基に「ドローンスナップ」を活用しドローンの自動飛行・自動撮影を行った。なお、ゼンリンデータコムと三井E&Sは、今回の実証における技術面のサポートを行った。

    撮影の結果、遊具点検で必要とされる十分な精度であることが実証された。

    ゼンリンデータコム・三井E&S・スカイブリッジ・椿本興業、浅草花やしきでドローン自動飛行点検を実施
    「ドローンスナップ」で事前に撮影アングルを設定した撮影予定画像と実際に撮影した画像

    浅草花やしきの施設安全課アシスタントマネージャー大八木氏と同課野副氏は、「実際、今回実施したドローン自動飛行点検は、現場でのドローンスナップの微調整により、再現可能な仕組みを目の前で完成していく工程には、驚た。

    例えば、点検ポイントの調整が現場ですぐに微調整できることに加え、ドローンの自動飛行スピードが少し速いように感じた際も、その場で、スピードダウン調整をしてくれた。」と述べている。

    [浅草花やしきでのドローン点検動画]

  • 西日本新聞プロダクツ他、配達管理サービスのフィクスドバージョンV1.0を販売開始

    西日本新聞プロダクツ他、配達管理サービスのフィクスドバージョンV1.0を販売開始

    株式会社西日本新聞プロダクツ、株式会社シグマ・インターナショナル、株式会社ゼンリンデータコムは、スマートフォンのナビゲーションにより、新聞など定期的な宅配物の配達を支援する「配達管理サービスDelivery Support System」のフィクスドバージョンV1.0を、2023年12月22日より販売開始する。

    「配達管理サービスDelivery Support System」は、Webの配達管理PCシステムと、スマートフォンの配達支援アプリで構成されたサービスだ。

    西日本新聞プロダクツ他、配達管理サービスのフィクスドバージョンV1.0を販売開始
    「配達管理サービスDelivery Support System」の構成

    2022年11月21日から一部で提供を開始し、全国の新聞社や新聞販売店、配達業界に利用されている。今回、一般向けに提供するフィクスドバージョンV1.0は、独立行政法人中小企業基盤整備機構のIT導入補助金対象商品に登録されており、新聞販売店などの労務対策に導入・活用しやすくなった。

    独立行政法人中小企業基盤整備機構により採択されたIT導入補助金が利用でき、2023年度では2年分の半額相当の補助が受けられる。(※補助金の対象商品や対象期間は順次更新される。)

    商品構成は、BCP対応セットが新たに新設される。これは、スタッフの突然の休みや休日増のため、管理PC1ID、スマートフォンとアプリ1IDのセット商品だ。

    価格は、BCPアカウントパックとBCPアカウントパック用スマートフォンレンタルの1セットが月額税込19,800円だ。

    その他にも、「新聞に最適な配達ナビゲーションのチューニング」「指定時刻による読者データ自動読み込み」「配達先住所から玄関・建物の2点座標管理」「ナビゲーションの進行方向切り替えと不配防止支援対応」が新たに改善・追加されている。

    「新聞に最適な配達ナビゲーションのチューニング」では、九州地区と関東地区での約50回の実地検証で、進行方向の向き補正やズームのタイミング、GPS取得頻度の調整を行い、現場で働く新聞配達スタッフが最適と思うチューニングを実施する。

    例えば、次の配達先までの距離が50メートル以下になると、自動で地図がズームアップし、次の配達先の詳細がわかるようになる。(下図左)

    また、画面に表示される情報を必要最低限にし、gazoとgazoの配達先アイコンのみにする(下図右)など、現場スタッフの意見が反映された仕様となっている。

    西日本新聞プロダクツ他、配達管理サービスのフィクスドバージョンV1.0を販売開始
    新聞配達ナビゲーションのチューニングがされた画面イメージ

    「指定時刻による読者データ自動読み込み」では、PCにインストールされた配達管理PCシステムが、指定時刻に自動的に読者管理データの取得を始め、クラウドに配達データをアップロードする。

    これにより、留守止め含めた最新情報をスマートフォンで確認できるなど、配達管理サービスのための日々のPC操作が不要となる。

    西日本新聞プロダクツ他、配達管理サービスのフィクスドバージョンV1.0を販売開始
    読者データの自動読み込み

    「配達先住所から玄関・建物の2点座標管理」では、配達先住所からゼンリンのAPIで提供されるバイク置き場に最適な、玄関座標と投函先建物位置に相当する住所座標の2つの座標を、クラウド管理画面でマップ切り替えができるようになる。

    また、座標を変更する機能も装備し、配達しやすい最適なルート設定の支援を行う。

    西日本新聞プロダクツ他、配達管理サービスのフィクスドバージョンV1.0を販売開始
    玄関座標と投函先建物位置に相当する住所座標の2つの座標

    「ナビゲーションの進行方向切り替えと不配防止支援対応」では、スマートフォンでの配達時のナビゲーションに、進行方向が上向きとなるヘディングアップ設定と、北が上向きとなるノースアップ設定ができる。

    切り替えはスマートフォン画面のアイコンをタップすることで実行でき、画面の上部に「残り配達先件数」「残り配達部数」を表示するほか、「次の配達先までの直線距離」をリアルタイムで表示する。

    西日本新聞プロダクツ他、配達管理サービスのフィクスドバージョンV1.0を販売開始
    ナビゲーションの進行方向切り替えと不配防止支援対応

    なお、西日本新聞プロダクツでは、契約に向けたトライアルの間、スタッフによる説明や一部情報の整備、スマートフォン貸し出しなどを実施するとのことだ。

  • ゼンリンデータコムとAMANE、EV・PHEVデータ管理システム「e-mobilog」を共同開発

    ゼンリンデータコムとAMANE、EV・PHEVデータ管理システム「e-mobilog」を共同開発

    近年、カーボンニュートラルに向けた取り組みとして、EV・PHEVを業務に導入する企業が増加しているが、充電管理負担の増加や使用電力の増加、電力契約への影響や電力コストの増加に加え、データ取得と活用の難しさといった課題がある。

    こうした中、株式会社ゼンリンデータコムと株式会社AMANEは、EV・PHEVの車両データ管理システム「e-mobilog(イーモビログ)」を共同開発し、2023年10月1日からSDKとSaaSの形で提供を開始する。なお、車両からのデータはOBD-ⅡとCAN端末から取得する。

    「e-mobilog」では、EVからSOC情報(電池残量)をはじめとした各種データを取得し、実際のオペレーションの中で、必要な機能の開発やデータ分析を実施できるように、SDK開発キットを提供する。

    「e-mobilog」を、車両からSOCなどの情報が取得できず、オペレーション上の課題解決ができないケースなどに活用することにより、今後の本格導入を見据えたシステム開発やオペレーションの改善、ビジネスモデル策定に役立てることができる。

    「e-mobilog」が提供する主な機能

    各種車両情報の表示

    SOC(電池残量)、SOH(バッテリー劣化度)、走行可能距離、稼働ステータス、充電状態、充電プラグ状態、故障データなどの車両情報を表示する。(※車両、デバイスにより取得出来るデータは異なる。)

    リアルタイム位置情報

    全車両の位置情報を表示する。

    データ集計

    車速、走行距離、平均SOC、充電回数、CO2排出量の推計などのデータを集計する。

    ゼンリンデータコムとAMANE、EV・PHEVデータ管理システム「e-mobilog」を共同開発
    SOC推移グラフ画面

    充電ステーション検索

    指定したエリアの最寄り数か所の充電ステーションを検索することが可能。