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  • IVRy、対話型音声AIとリクルートの予約管理・台帳アプリ「レストランボード」を連携し電話予約をAIが対応

    IVRy、対話型音声AIとリクルートの予約管理・台帳アプリ「レストランボード」を連携し電話予約をAIが対応

    株式会社IVRyは、株式会社リクルートが運営する予約管理・台帳アプリ「レストランボード」と連携し、対話型音声AI SaaS「IVRy」において、2024年10月8日より、「AI電話予約サービス」の提供を開始すると発表した。

    「レストランボード」は、飲食店の予約、空席状況、顧客情報を一元管理することができる予約台帳アプリだ。

    「AI電話予約サービス」は、予約をしたい店舗に電話すると、AIが予約日時や人数などの必要事項を聞き、「レストランボード」上の空席枠を参照するものだ。

    予約が可能な場合は、AIが名前を聞き、予約が完了させる。希望する日時・人数では空席がない場合も、前後の時間や翌日の予約可能日時を提案する。

    予約が完了すると、SMSで予約内容が送信され、店舗には「レストランボード」上で通知が届く仕様となっている。

    今後はコースメニューの予約機能についても対応を検討しているとのことだ。

    なお、「AI電話予約サービス」は、2023年に両社が実施した実証実験にて、飲食店の電話応答業務の負担軽減や予約の取りこぼし防止といった効果が確認され、今回正式に提供が開始された形だ。

    [「AI電話予約サービス」の紹介動画]

  • リクルート、引越し業務をWeb上で一元管理する「配車サポート」を提供開始

    リクルート、引越し業務をWeb上で一元管理する「配車サポート」を提供開始

    株式会社リクルートは、同社が提供する引越し一括サイト「SUUMO引越し見積もり」が、2024年9月30日に「配車サポート」のサービス提供を開始すると発表した。

    「配車サポート」は、「SUUMO 引越し見積もり」を利用している引越し会社が、引越しの配車業務をWeb上で一元管理する機能を無料で利用することができるものだ。

    配送先や荷量に応じたトラック手配、ルート・スケジュール調整、配車枠決めを、「配車サポート」上で管理することで、引越し会社内の関係者(営業、配車担当、現場担当など)がリアルタイムで配車状況を確認できる。

    リクルート、引越し業務をWeb上で一元管理する「配車サポート」を提供開始
    「配車サポート」の概要

    「配車サポート」の開発担当者は、「引越し業界は2024年問題での残業時間の上限規制により、1日あたりの対応可能件数の減少が見込まれている。引越し会社の業務効率化を支援することが、引越しを検討している多くのユーザとの最適なマッチングの促進・利便性向上にもつながると考え、「配車サポート」を開発した。」とコメントしている。

  • リクルートのオーダーシステム「Airレジ オーダー」、テイクアウトの注文と会計をオンラインで完了できる新プランを提供開始

    リクルートのオーダーシステム「Airレジ オーダー」、テイクアウトの注文と会計をオンラインで完了できる新プランを提供開始

    2022年度のテイクアウトを含む中食市場は、外食市場規模が増加したことに伴い伸びは止まったものの、コロナ禍前よりは規模が拡大している。3圏域計における年間の中食市場規模は2019年度比+17.5%(1兆4431億円)と推計されている。中食市場規模の拡大を受け、テイクアウト対応を検討する店舗も少なくない。

    しかし、人手不足の中、店内接客に加えてテイクアウトの電話注文での受け付け、注文の管理、会計業務などを行うことは、店舗にとって大きな負担となる。結果、店内接客などのサービスレベルの低下や、電話での注文によるオーダーミス発生の懸念がある。また、来店時での会計では、来店せずに無断でキャンセルされるリスクもあった。

    一方、テイクアウトの対応をしない店舗にとっては、注文機会が減少するため、売上損失に直結する。そのため、店内来店客へのサービスレベルを維持しながらも、少ない業務負荷、かつリスクが抑えられた状況で、テイクアウトに対応することが求められていた。

    株式会社リクルートは、同社が運営する、飲食店の業務をカンタンにするオーダーシステム「Airレジ オーダー」において、来店客のデバイスを用いてテイクアウトの注文と会計をオンラインで完了できる新プラン「モバイルオーダー 店外版」の提供を開始した。

    Airレジ オーダーは、居酒屋やレストラン、カフェなどさまざまな業態の飲食店で導入されており、注文・会計業務の手間が軽減されるオーダーシステムである。

    今回提供を開始した同プランは、来店客は営業時間内であればいつでも、店舗のホームページやSNSに掲載された注文サイトからテイクアウトの注文ができ、オンラインで事前に会計してから来店することができる。従来の「モバイルオーダー 店内版」に加えて同プランを提供することで、店内だけではなく店外からの注文・会計まで対応範囲が拡大した。

    来店客は、注文時に発番された整理番号にひもづいた商品を来店時に受け取り、店舗側は、注文内容がキッチンモニターに直接表示され、受取時間に合わせて調理を開始することができる。注文が入った際には音で知らされるため、見落としを防ぐ。また、テイクアウトの注文・会計のためにスタッフを配置する必要がなく、店舗での接客や電話での注文対応が不要なため、工数削減にもつながる。来店客が受取時間を指定することも可能なため、待ち時間の短縮や混雑が緩和でき、顧客満足度の向上も期待できる。

    なお、同プランはAirレジ オーダーの他プラン使用可否にかかわらず、単独での利用が可能だが、「Airペイ オンライン」の契約が必要となる。利用時の月額費用は無料で、従量課金が決済当たり6.24%(注文手数料3%、決済手数料3.24%)となっている。

  • リクルートと三井デザインテック、インテリア提案業務支援サービス「MINTERIOR」に類似画像検索機能を追加

    リクルートと三井デザインテック、インテリア提案業務支援サービス「MINTERIOR」に類似画像検索機能を追加

    株式会社リクルートと三井デザインテック株式会社は、共同で運営するプロ向けインテリア提案業務支援サービス「MINTERIOR」において、2024年1月15日よりインテリアの類似画像検索機能を追加したことを発表した。

    「MINTERIOR」は、インテリアポータルサイト「TABROOM」から生まれた業務支援サービスだ。商品選定からインテリアコーディネート業務、発注業務のサポートまでをクラウド環境で一元化し、業務の効率化とDX化を支援している。

    今回の機能追加は、インテリア相談の現場において、インテリアコーディネータがSNSや雑誌で収集した画像を基にヒアリングを行うことが多いという現状を解消することを目的としている。

    ユーザインタビューや勉強会の場で、450名のインテリアコーディネータの声を収集し、「見た目が似ている物を探したい」というニーズがあることが分かったのだという。

    しかし、これまでの「MINTERIOR」では、ブランドやカテゴリ、価格等の検索軸は多い一方で、頭に浮かんでいるアイテムを検索することが困難であった。

    そこで、今回追加された類似画像検索機能では、ユーザが画像をアップロードすることで、「MINTERIOR」上で見た目が似ている家具メーカが販売している商品を、価格やサイズ、ブランドなどの他の検索条件と組み合わせて横断的に検索することができる。

    リクルートと三井デザインテック、インテリア提案業務支援サービス「MINTERIOR」に類似画像検索機能を追加
    類似画像検索機能の操作手順

    似た形やカラーの商品を検索することができ、家具だけでなく部屋全体の雰囲気に合った商品を探すことも可能だ。加えて、部屋全体などが写った「シーン画像」をアップロードすると、「その部屋の雰囲気に合った商品」を探すことができる。

    リクルートと三井デザインテック、インテリア提案業務支援サービス「MINTERIOR」に類似画像検索機能を追加
    類似画像検索機能の利用イメージ

    また、既存の検索軸(カテゴリ・ブランド・サイズ・価格など20以上)と併用することもでき、「この画像に似ている×10万円以下×ソファ」といった条件の掛け合わせで、商品を検索することも可能だ。

    さらに、カテゴリやブランド、サイズ、価格など既存の検索軸と併用することもできる。2024年2月頃には、「MINTERIOR」に掲載されている商品画像から類似アイテムの検索ができる機能もリリース予定だ。

  • リクルート、飲食店向けオーダーシステムでオンラインのセルフ会計機能を提供

    リクルートは4月20日、飲食店向けオーダーシステム「Airレジ オーダー」は、来店客がスマートフォンなどのデバイスを使って、オンラインでセルフ会計ができる機能の提供を開始したと発表した。

    新機能では、来店客がテーブルに備え付けられた決済用QRコード、スタッフが注文を受ける端末上で表示した決済用のQRコードをデバイスで読み取り、クレジットカード情報を入力すれば会計が完了する。

    機能を利用することで、客は支払いのためにレジ前で並んだり、何度もスタッフを呼んで会計の依頼をしたりする必要がなくなる。店舗にとっても、QRコードを案内するだけで会計業務が終わるため、来店が集中するピークタイムでも、業務の手を止めずに済む。

    「Airレジ オーダー」はこれまで、来店客のデバイスからいつでも注文できる「セルフオーダー」を利用する店舗でのみ、オンライン決済の利用が可能だった。

    「オンライン決済」は、レジを通さなくても、来店客が席にいながら自身のデバイスで支払いができる仕組みを指す。今回、「セルフオーダー」を利用しない店舗でも、利用ができるようにした。同社では今後も今まで以上にオンライン決済機能を広げることで、店舗の注文と会計業務の効率化を実現するとしている。

  • 富士通が提供するAIレジレスシステムを、リクルートの社員向けコンビニエンスストア「BeeThere Go」に導入

    富士通が提供するAIレジレスシステムを、リクルートの社員向けコンビニエンスストア「BeeThere Go」に導入

    富士通株式会社は、同社が提供するAIレジレスソリューションZippinを活用したレジレスシステムを、KS LINK株式会社が運営する株式会社リクルートの社員向けコンビニエンスストア「BeeThere Go」に導入することを発表した。

    このレジシステムでは、カメラや棚センサーなどのIoT機器とクラウド上のAIを組み合わせることで、来店客の動きや購入商品を判別し、自動で決済を行う。

    これにより来店客は、事前にアプリをダウンロードし、クレジットカードの情報を登録しておけば、購入したい商品を手に取り、そのまま退店するだけで自動的に決済が完了される。退店後にはスマートフォンに電子レシートが送られ、購入履歴を確認することができる。

    富士通が提供するAIレジレスシステムを、リクルートの社員向けコンビニエンスストア「BeeThere Go」に導入
    「BeeThere Go」アプリの利用イメージ

    また、店舗向けの機能として、月週日別の売り上げの確認や、日常的な商品の価格変更などを管理Web画面から行える新機能を提供する。これらの機能により、店舗の従業員の作業の省力化、日々の売り上げに応じた柔軟な販売施策の実施が可能になる。

    富士通は今後、商品マスタを効率的に登録するための運用機能などを追加するほか、棚センサーを使ったレジレスソリューションでは難しいとされる冷凍食品の販売の実験的取り組みを支援するとしている。

  • フランスのベンチャーキャピタルHardware Club、日本初の拠点を設置

    フランスのベンチャーキャピタルHardware Club、日本初の拠点を設置

    フランスのベンチャーキャピタルHardware Clubはアジア地域でのIoT・ハードウエアコミュニティ及びオープンイノベーションの更なる活性化を目的とし、日本初の拠点となる東京オフィスをグローバルビジネスハブ東京に設置した。

    Hardware Clubは日本でも、投資家、ベンチャーキャピタル、製造業者や流通業者とパートナーシップを結び、FOVEやトリプルタブリュージャパン(DFree)といったハードウエアスタートアップをメンバーとして迎えるとともに、昨年8月にはスピーカーイベント「HardTalk Tokyo」をリクルートホールディングス株式会社と共催するなど活動している。

    【関連リンク】
    ハードウエアクラブ(Hardware Club)
    リクルート(Recruit)

  • SoundHoundが7500万ドルの資金調達を実施、サムスン・NVIDIA・野村ホールディングス・損害保険ジャパン日本興亜・リクルートなどの投資家を迎えHoundify AI プラットフォームのグローバル展開を加速

    SoundHoundが7500万ドルの資金調達を実施、サムスン・NVIDIA・野村ホールディングス・損害保険ジャパン日本興亜・リクルートなどの投資家を迎えHoundify AI プラットフォームのグローバル展開を加速

    音声認識及び対話型AI技術のSoundHound Inc.は、Dラウンドとして7500万ドルの資金調達を行った事を発表した。このラウンドでは、NVIDIA GPU Ventures、Samsung Catalyst Fund、野村ホールディングス株式会社、損害保険ジャパン日本興亜株式会社、株式会社リクルートホールディングス(合同会社RSIファンド1号)などの戦略的な投資グループを迎えた。

    これまでの投資家であるGlobal Catalyst Partners、Walden Venture Capital、Translink Capital Partnersに加え、新たにKPCB、SharePost100Fund、MKaNNなどの新しい投資家も加わった。SoundHoundは、今回のラウンドにより総額1億1500万ドルの資金調達を実現した。

    今回調達された資金は、グローバル展開と、Houndify プラットフォームを通じた”Collective AI”ビジョン実現のために利用され、企業の成長を加速する。Houndifyは、ビジネスの所有者や開発者がどのような分野にでも展開でき、ブランドや自社顧客を管理しながら、差別化やイノベーションを可能にする、独立したAIプラットフォームだ。

    Houndifyは、音声とAIの統合に必要なあらゆる技術要素である、最速の音声認識、洗練された自然言語理解、利用しやすい開発者向けツール、ナレッジグラフ、大規模かつ急速に成長を続けるドメイン(知識分野)を備えている。ドメインは、特定のトピックスについて、自然で完全に会話調のインターフェースを提供するプログラムで、ユーザーがハードコードコマンドの表現法やスキルを記憶し利用する必要がない。

    Houndifyの大きな強みの一つは、そのコラボレーション知性である”Collective AI”と呼ばれるアーキテクチャだという。この強力なアーキテクチャにより、音声対話分野の開発者のコラボレーションを促進する。Collective AIは、背後にあるライブラリへのアクセスや、詳細な理解を必要とすることなく、開発者が既存の知識ドメインの機能を拡張する事を可能にする。

    このアーキテクチャにより、包括的な知識を学び続けているグローバルAIは、各ドメインのエキスパートにクラウドでつながっているため、それぞれの部分の総和以上の大きなAIとなる。HoundifyのCollective AI アーキテクチャはすでに、Yelp、Uber、Expediaをはじめとした、天気、株価、スポーツ情報、ローカルビジネス、フライト情報、住宅ローン、やインタラクティグ・ゲームなど100以上の分野の知識やデータへのアクセスを提供している。Houndifyはまた、自動車産業向けにターゲットを絞った大規模な数のドメインを提供している。

    このCollective AIのビジョンを推進すると同時に、今回の投資により、特にアジア及びヨーロッパにおけるHoundifyの他言語対応も推進するという。SoundHoundの戦略的投資家の中には、Houndify AIプラットフォームと、同社特許技術であるSpeech-to-Meaning、Deep Meaning Understanding技術を活用した製品やサービスをまもなく開始する企業もある。

    Houndifyプラットフォームは、開始初年度に2万人を超える開発者が登録し、戦略的投資家のSamsung ARTIK Smart IoT PlatformやNVIDIAの製品でも活用されている。NVIDAのGPUを利用することで、クラウド接続する事なく、大規模な語彙音声認識および自然言語理解を車内で実現している。SoundHoundはまた、NVIDIA GPUを利用し、Houndifyプラットフォームをパワーアップするモデルを高速トレーニングしている。

    Houndify は、SoundHoundの音声検索およびアシスタントのモバイルアプリである、Houndにも活用されている。Houndでは、音楽の検索や発見、再生を、ハンズフリーの音声インターフェースで実現している。Houndifyは、他の技術やサービス提供者による、この大規模であり、成長を続けているデベロッパーコミュニティーへのサービス提供をサポートしている。例えば、SELVAS AIは、Houndifyユーザーの商品やサービスに、多言語で20以上の優れたtext-to-speechソリューションを提供する。

    SoundHoundは、Houndify プラットフォームを使っている、いくつかのパートナーシップについて、最近発表をした。Rand McNallyは、同社のコネクティッドカーデバイスであるOverDryveに、SoundHoundの音声技術を利用している。さらに、オンキョーとのHoundifyを利用した次世代のスマートスピーカーの開発と市場開拓、シャープRoBoHonプラットフォームへのHoundifyの統合、Shenzhen Transcorp TechnologyのファミリーサービスロボットであるRobot LQ-101とのコラボレーションなどだ。

    【関連リンク】
    サウンドハウンド(SoundHound)
    エヌビディア(NVIDIA)
    サムスン(Samsung/三星)
    野村ホールディングス(Nomura Holdings)
    損保ジャパン日本興亜(Sompo Japan Nipponkoa)
    リクルート(Recruit)

  • AI(人工知能)のあるカタチ -CEATEC JAPAN 2016 レポート③

    AI(人工知能)のあるカタチ -CEATEC JAPAN 2016 レポート③

    CEATEC JAPAN 2016レポート第3弾は、同会場内にて展示された、人工知能のプラットフォームとして注目を集めているディープラーニングや自然言語処理、画像解析などの最新技術から、農業・健康・医療・マーケティングなどへの適用まで、先鋭的なAI企業を集めた特別企画、「AI-人工知能パビリオン」についてレポートしていく。

    Preferred Networks

    深層強化学習に基づくドローン制御

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    以前、トヨタ、NTTと深層学習技術を活用して「ぶつからない車」の、実演デモを実現させ業界を賑わしたPreferred Networks社は、今回のCEATECではドローンが自ら学習して飛行するデモンストレーションの展示を行った。

    赤のLEDのラインをよけながら、床にライトがあてられている目的地へ、ドローンは自動的に飛行をするようにプログラムされているのだが、空中のドローンを制動する方向や強さは絶妙な操作が必要である。

    これをスパイラル学習法という深層強化学習手法を用いて、成功と失敗を学びながらドローンが完全な自立飛行を学習をしていくという。

     

    棚のさまざまな物体を認識して取出しできるロボット

    IoTNEWS01CEATECJAPAN2016PrefferredNetworks02

    7月にドイツで行われたAmazon Picking Challenge2016の「Pick Task部門」で受賞を果たした、ロボットの自動ピッキングのデモンストレーションも行われていた。

    棚や箱、それぞれに乱雑に置かれた様々な形状のアイテムを、3次元カメラで画像認識し、その入力画像でディープラーニングを行うことでアイテムの判別を行い、ロボットが3次元上でそのアイテムのどこを掴めばよいかを学習をしてくことで、アイテムを落とさずにピッキングできるというものだ。

    データロボット/リクルートホールディングス

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    全世界で約60万人のデータサイエンティストが技術を競うサイトKaggel.comのランキングで100以内に入ったことがある14名が在籍し、世界最高峰のデータサイエンティストの頭脳と称し、機械学習の自動化プラットフォームとして提供されているDataRobot。

    2015年に出資、業務提携をしているリクルート社がブースを構えた。

    利用者は、データをDataRobotに投入するだけで、100を超えるアルゴリズムライブラリから数重のモデルを選定し、高速に自動開発、評価を行い、予測モデル作成まで自動で行われる。

    これにより、高スキルのデータサイエンティストが不足していても、高精度な予測分析を行うことができ、予測モデルの作成も大幅に効率化することができる。

    リクルート社では、同ソリューションを自社のさまざまなプロジェクトで活用、トライをし、実用をも行っているという。

    産業技術総合研究所/人工知能コンソーシアム

    IoTNEWS03CEATECJAPAN2016産業技術総合研究所人工知能コンソーシアム

    同ブースでは、産総研による人工知能を活用した様々な研究が紹介されていた。

    診断済みの画像データに基づき、内視鏡検査などからの画像で、病変部位の検出や重症度の分類、類似症例の検索を素早くおこない、がんを検出できる研究や、RGB-Dカメラを使い、高精度に人の流れを計測して、数百万規模の人の流れを予測し災害時のシミュレーションや対策を講じることができる研究、購買履歴やアンケート、Webの閲覧履歴、リアルな場での様々なデバイスやセンサからの情報から、有用な消費者の判別したり、意味のあるクラスタ情報を見つけ出すことができる研究などが紹介されていた。

    Nextremer

    IoTNEWS04CEATECJAPAN2016NEXTREMER

    同社が展開しているマルチモーダル対話エンジン「A.I.Galleria」を活用したホテルフロント受付システムや、高知の事をなんでも答えてくれるWebサービス「万デジ郎」、声で様々なリマインダー登録を行うことができる「ピクレトリ」などのデモが展示されていた。

    「A.I.Galleria」は、顔認識や個人認識、自然言語処理技術を搭載し、話者に適した会話になるよう最適化が行え、音声により対話ができるマルチモーダルな対話エンジンだ。

    エルピクセル

    IoTNEWS05CEATECJAPAN2016LPIXEL

    エルピクセルでは、9月に事前登録サイトを公開したばかりの、ライフサイエンス研究者向けの画像解析プラットフォーム「IMACEL」を紹介していた。

    同ソリューションは、画像解析の知識がなくとも短時間で高度な画像解析が可能になり、一部の解析を人工知能がサポートすることで、研究のスピードを大幅に加速することができるようになるというものだ。

    データセクション

    IoTNEWS06CEATECJAPAN2016datasection01

    ビッグデータ分析やAIによる画像解析を得意としているデータセクション社は、ソーシャルメディア分析ツールのソリューションやディープラーニングを使った画像解析技術の紹介を行っていた。

    上記の写真は、あらかじめディープラーニングで膨大な量の人物画像を学習した情報を利用し、モニターに映った人物の性年代を推定するシステムのデモンストレーションだ。

    アイフォーコム

    IoTNEWS07CEATECJAPAN2016アイフォーコム01

    アイフォーコムでは、エネルギーコストの見える化できる自社ソリューション「eco pro 21」と、いくつかのAI技術を組み合わせて、高精度の電力需要予測を実現したという。

    このシステムはすでに某電力会社にも導入されており、新規参入小売事業者への展開に力を入れているとのことだ。

     

    関連記事:CEATEC JAPAN 2016レポート
    CEATEC JAPAN 2016 レポート① ーIoTとCPSで、つながる社会、共創する未来を実現
    CEATEC JAPAN 2016 レポート② ーIoT推進ラボと経済産業省共催、ビッグデータ分析コンテスト表彰式

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  • 渋谷発コ・ワーキングスペース「TECH LAB PAAK」と入居スタートアップ紹介

    渋谷発コ・ワーキングスペース「TECH LAB PAAK」と入居スタートアップ紹介

    新しく何かをはじめたいと思ったら、多くの場合、場所が必要になるだろう。

    渋谷にあるTECH LAB PAAKは、リクルートが運営している会員制のコワーキングスペースだ。ここはテクノロジーをベースとした事業で審査に通ることができれば、無料で使うことができる。さらにメンターにアドバイスをもらったり、新しい仲間を作ったりすることができるという魅力的な場所だ。

    しかしなぜ、リクルートがコワーキングスペースを作ったのか。株式会社リクルートホールディングス R&D本部 TECK LAB PAAK 岩本亜弓氏にお話を伺った。

    PAAK
    左前:株式会社リクルートホールディングス R&D本部 TECK LAB PAAK 岩本亜弓氏、左奥:株式会社リクルートホールディングス R&D本部 TECK LAB PAAK 宇都宮竜司氏/IoTNEWS代表 小泉耕二

    -施設のご説明をお願いします。

    「TECH LAB PAAK(以下、PAAK)」は、社会課題に対し「テクノロジーをベースとした新しい価値の創造を支援する会員制スペース」として昨年11月に開設しました。企業が応援するオープンイノベーションの場の多くは、将来的な投資対象とすることを念頭に置かれていることが多く、あまりにも先進的すぎるサービスや社会的な価値は高いもののマネタイズの難しいサービスなどには支持が集まりにくいという実情があります。

    そのため、 PAAKは「投資対象かどうか」ではなく、世界のあり方を変えようとするサービスかどうかをベースに会員審査を行い、そのサービスが次のステージにいくことを純粋に応援するプラットフォームとして機能させたいという思いで立ち上がりました。

    PAAKでは、ITものづくりに最適な環境を完備し、勉強会・イベントなど学びの機会を提供し、現状の枠組を超えた、まだここにないもの、イノベーションの創出を支援しております。審査を経てPAAK会員になると、会員同志の交流会、海外ゲストを招いた講演会や勉強会、メンタリングを受けることができ、施設利用料はもちろん、Wi-Fi、全席電源完備、ドリンク・スナックなど、すべて無料で提供されるため、志を共にする新しい仲間に出会い、自分の作りたいものにとことん没頭することができます。

     

    -なぜリクルートがこのような場所を運営しているのでしょうか。

    よく聞かれるのですが、裏表なく、世の中を良くするサービスを世界に対して生み出すことを強く意識しています。PAAKを主管している組織は、社内ではR&D本部であり、主に投資、事業開発、研究に取り組んでおり、組織としてい多方面から世界に対して生み出すイノベーションの最大化に向き合い、PAAKはその一端を担っています。

    PAAK
    株式会社リクルートホールディングス R&D本部 TECK LAB PAAK 岩本亜弓氏

     
    -会員システムについて教えてください。

    PAAKでは約3ヶ月に1回、最大5名までのチームで応募できる会員審査をさせて頂いています。TECH LAB PAAKとして応援したいという人だけを選ばせていただいているという中で、書類の審査と面接の審査の2段階があります。

    会員さんのメリットは大きく3つ。1つ目は無料で6か月間自由に施設を使うことができます。2つ目は、その会員期間中はネット環境、設備、ドリンク、スナック、全て無料で利用頂けます。3つ目に何より大きいのは仲間と繋がる、そして成長できることだと思います。会員さん同士のコミュニケーション、そしてリクルート社内の人間はもちろんですが、この場のコンセプトに共感してくださる方も多く、様々なスタートアップやのCEO・CTOや、投資家の皆さん、さらには海外ゲストをメンターに迎えたり、イベントには各社のメディアなど、色々な方と接点を持って頂くことができます。

     
    -チームでないとダメなのでしょうか?

    チームではなくて、1人でも大丈夫です。スタートアップだけという印象をもたれがちなのですが、社会活動家や、大学と一緒に研究をされていたり、大学院生で研究をビジネスに昇華させていきたいという方などもいらっしゃいます。

    会員の形態は大きく3つで、プロジェクトメンバー、コミュニティメンバー、アカデミーメンバーという構成になっています。3か月に1回会員募集をして、登録期間は半年間なので、順繰りで会員さんが入り混じる形になっています。今は約80組200名の方に所属頂いています。

    プロジェクトとコミュニティメンバーについては、何かご自身のプロジェクトもしくはプロダクト、研究テーマをお持ちで、そこをブラッシュアップしていきたいという方になっています。アカデミーメンバーだけは技術力をもった個人で構成されていて、会員期間中に御自身の技術を活かしてプロダクトを作るという経験をして頂いています。そこで選ばれれば、プロジェクトやコミュニティ会員へステップアップすることも可能です。

    PAAKは渋谷公園通りにあるappleのビル、6階&7階にあり、2フロアを全く異なった雰囲気にして会員さんに利用して頂いています。

    まず6階は「オープンでクリエイティブな空間」をテーマに作られた開放的で自由な空間です。コミュニケーションを重視しているので、卓球台が置いてあったり、毎日イベントが行われていたりします。。次に7階は「洗練された集中できる空間」をテーマに、雰囲気的にも静かで集中できる、開発にも適した空間です。会議室も完備しており、会員さんの打ち合わせ等に使用頂く他、リクルート社員や社外メンターの方からのメンタリングが行われていたりします。

    PAAK
    6階
    PAAK
    7階

     
    -いい人たちがうまく育ってくれればいいな、そこに関われればいいなというイメージを感じました。

    そうですね。私たちもオープンイノベーションを通じてみんなでもっといい世界を築いていこうというところに注力しています。

     
    -テクノロジーによって様々な事ができるようになって、社会基盤をよくしようと思うと、できることを知ることから始めてもらわないと、本当に思いつくべき人が思いついてくれないというか、できる人とうまく関わりあうことで、自分がイメージできる素敵な社会がくるといいなと思っています。

    これは個人的な意見ですが、リクルートで働いている中で、そもそもリクルートが新規事業を生み出すということをとても大事に思っていると感じていて、だからこそ、世の中の新規事業に取り組んでいる人たちを心から応援するということができるんだと思います。

     
    -アイディアを持ってる人、技術を持ってる人を近くでみられるだけでもいいですよね。今までだと閉じていたことを、開くことで新しいイマジネーションを掻き立てられる、これぞオープンイノベーションなんだろうな、と感じがします。メンター制度についてですが、実際にモノを作ってみると技術的に行き詰まるケースも多いと思うのですが、そういう時はどうするのでしょうか?

    現段階では、技術のメンターは課題です。これまではビジネス的なメンタリングしかできてこなかったので、今まさに取り組もうとしているのが、リクルートの中で活躍しているエンジニアやオープンイノベーションに共感してくれるようなエンジニアを集めて、その方々をを技術メンターとしてお迎えし、メンタリングや、技術に特化したミートアップ等を開催しようかなと思っている段階です。

    今は「これわかりそうな人いますか?」と聞かれた時に、ご紹介することもありますが仕組みとしてはできてなかったので、どんどん新しい事はやっていきたいです。

    PAAK
    IoTNEWS 代表 小泉耕二

     
    -これからですね。そこを乗り越えて製品できてしまえば、マーケティングや販路などは御社の得意するところですね。

    そうですね。販路や組織をどう作ったらいいかなど、幅広い疑問を持ち、メンターに相談しているようです。

     
    -インターネットサービスだとスケールするときに、PCと向き合ってできますが、IoTだとモノを作らないといけないので、ここの敷居が高く、プロトタイプから製品にするというのは難しいですよね。製品用の部材をどう集めるのかなどを相談できる方がいるとよいですね。

    PAAKにも3Dプリンターなどを用意しているのですが、なかなか使える方がいなくて、それを使ってハッカソンをやってみるということもチャレンジしてみました。そのメンターになってくれる方がなかなかいないのが現状です。

    PAAKでもIoT関連のセミナーなども増えてきました。一回作ってみると作れると思うようになるので、次もやってみようと思うようです、一方で、何か課題に対して解決できるソリューションのアイディアを思いついたとしても、技術を持ってない人もいます。片方、技術はあるけど、何を作ったらいいかわからないという技術者もいるので、そのマッチングができるといいなと思います。

     
    -ありがとうございました。

     

    続いて、PAAKの会員に話を伺った。

    株式会社aba 宇井吉美さん

    株式会社aba 宇井吉美さん
    株式会社aba 宇井吉美さん

    株式会社aba 代表取締役、千葉工業大学卒。

    中学時代に祖母がうつ病を発症し、家族介護者となる。その中で「介護者側の負担を減らしたい」という思いから、介護者を支えるためのロボット開発に道を進める。在学中に介護者を支援するためのロボット開発をおこなう「学生プロジェクトaba」を発足。その後、プロジェクト内の開発を製品化するべく、法人化。株式会社abaを設立した。現在、第一製品Lifilm(リフィルム)の製品化のため、営業、マーケティング、資金調達など、開発以外の社内業務を一手に引き受ける。またその事業性、社会性、革新性が認められ、様々なビジネスコンテストで受賞、メディア掲載も多数ある。

    介護では、ベッド上で高齢者障がい者が排泄してしまうことがある。宇井さんが作っているのは、その介護の際に、排泄を匂いで検知し、それを通知するということと、その際に取得したデータを積み重ねてその人はそもそもいつ排泄しているか、という排泄パターンを取るという、2つのサービスだ。ローンチはこれからだが、ほぼハードウェアはできあがっていて、現状は、ソフトウェアの作りこみをしている段階。

    宇井氏は「今でいうと、人工知能にあたるような領域をやっています。排泄物から出ている匂いはアンモニアや硫化水素が多く含まれているのですが、例えばアンモニアだけを検知するセンサーにすると3~5万と、非常に高価なものになってしまいます。

    しかし、空気清浄器用に入っているセンサーは年間数百万台出ているので、普通に買っても数千円で済みます。他の用途の安いセンサーを、自分たちが使いやすいようなアルゴリズムで無理やり使えるようにし、ハードはプアだけどいかにソフトウェアで頑張るかという点にチャレンジしています。」とコメントした。

    ハード製品はオリジナルで作っているものがあり、シートの形をしていて穴があいていて、その穴から常に空気を吸って、排出した空気の中にある程度匂い成分があれば、検知するという仕組みのもので、来年の秋にお披露目予定だ。「少なくても受注が受けられるようにしたい」という。

    Temari(旧GameChanger) Founder 歌野真理さん

    Temari(旧GameChanger) Founder 歌野真理さん
    Temari(旧GameChanger) Founder 歌野真理さん

    新卒で楽天(株)に入社し、楽天トラベルで新規営業を行う。国際開発部ではエンジニアとして台湾・中国市場の立ち上げ、企画調査部で内外の環境分析を行う(株)インテリジェンスに入社後は、サービスのリニューアル・新規企画・推進、Webマーケ業務に携わる。自分の病気(アトピー)、祖父の死、海外の医療系ガジェットの出現により、課題を感じる医療業界での起業を志す。健康・未病領域からの起業を目指す。SWTなどのスタートアップイベントへ参加し、海外発の第1回StartupLeadershipTokyoの卒業生。事業テーマは『家族の健康と教育』で、ターゲットは主に子供・女性・高齢者。現在は第一弾として、子供向けの歯磨きIoTデバイスのプロジェクトの推進をおこなう。

    歌野氏は、家族の日常の辛いことを楽しく変えるためのプロジェクトを推進し、女性視点で生活に密着したIoTデバイスを作っている。その第1弾は、健康と育児の課題を解決するシャカシャカぶらしという歯磨きガジェットを試作中だ。

    「習慣づけで大変なのは歯磨き」というデータがあり、実際子どもを押さえつけたり、追いかけたりしている。シャカシャカぶらしは、子供にとって嫌なイメージがつくことを避け、歯磨きを楽しく習慣付けさせることを目的とする。それにより、親の育児の負担も減る商品だ。歯磨きの動きをセンシングし、アプリ側でその動きをゲームにし、歯科医監修のもとに正しい歯磨きになるような機能もある。名カーズフェアやヒアリング調査などで子共達に試して貰ったところ好評だった。

    現在は量産に向けてプロジェクトを進めており、昨年のシリコンバレーと日本をつなぐピッチイベント『第7回JapanNight』ではセミファイナリストに、本年は経済産業省主催の『始動NextInnovator2015』プログラムにも選出された。

    株式会社 空 共同創業者兼副社長 松村大貴さん

    株式会社 空 共同創業者兼副社長 松村大貴さん
    株式会社 空 共同創業者兼副社長 松村大貴さん

    PAAK3期生で、飛行機を作っていたメンバーなど、飛行機好きが集まっているチーム。もともと軍事利用だったインターネットがここまで広がったように、飛行機も自由にしたいと思い、島々をめぐるような電気飛行機を作りたいという。「現状はまだ全体のプロジェクトの最初の5%程度なので、5~10年かかるプロジェクトのまだ半年目です」とコメントした。

    日本は2600機、アメリカは20万機、小型の飛行機が飛んでおり、東南アジアなど島国では少しずつ伸びていて、飛行機に乗れる人が増えてきているそうだ。http://sora.flights/

    有限会社カイカイ 霜山昭彦さん 佐藤剛士さん

    有限会社カイカイ 霜山昭彦さん 佐藤剛士さん
    有限会社カイカイ 霜山昭彦さん 佐藤剛士さん
    ウェブ、モバイル、ポータルサイトへのコンテンツ提供、マーケティング、ディズニーグッズなどの製作販売を行なう。2015年よりスマホアプリ開発とともに、量産販売用のIoTデバイスを開発中。itunes app storeで Yumehoshi 配布中。

     

    釣り好きなメンバーが揃っているカイカイ。フィッシングログが取れるという、温度センサーとLEDが入っているIoT釣りウキを作っている。アプリを立ち上げると繋がり、水温をはかることができ、釣れた魚のサイズなどを入力するとFacebookやTwitterに水温と一緒に写真が飛ぶ。

    水温がわかると、魚がどれくらいお腹がすいているか、魚がどの辺にいるのかということがわかるというが、一概に言えないという。魚は自分で体温調整ができず、周りの水によるので、自分の好きな温度帯に移動する。一説によると0.03℃の温度もかぎわけて、4分後にはそれにともなった動きをするそうだ。このIoTデバイスが海の中に全て入ってしまうとBluetoothがシャットアウトされてしまうため、釣りウキになっている。http://afrel.pw/

    東京大学 大学院 情報理工学系研究科 修士課程 土屋祐一郎さん

    東京大学 大学院 情報理工学系研究科 修士課程 土屋祐一郎さん
    東京大学 大学院 情報理工学系研究科 修士課程 土屋祐一郎さん
    東京大学大学院修士課程在学中.現在休学中。機械学習と画像処理を専門としている。

    普通のパソコンの計算能力ではディープラーニングに向かず、専用のハードウェアが必要になり、電気消費量も多い。それではIoTには向かないため、土屋さんは、「より小さくて消費電力をおさえ、それでいて高性能な、ポータブルで使えるハードウェア」を作っている。そのハードウェアにカメラをつけて、見たものの名前がわかるデバイスというのをひとつのゴールとして設定しているという。このマシン自体は学習せず、ラーニング済のできあいのモデルを使っている。

    「これから、世界中にばらまかれるセンサーが膨大な量になるので、そのデータを処理するサーバーが間に合わなくなるのではないかと思っています。計算能力をある程度ネットワークのエッジに分散し、できる限りそこで処理をして、必要があれば中央に吸い上げていくのがよいと思っています。さらに、ドローンやロボットなどリアルタイム性が必要なものには、ネットワークの遅延を無視できるようになるのでクリティカルに必要になるのかなと考えています。」とコメントした。