タグ: プラットフォーム・通信モジュール

IoTにおけるプラットフォームとは、CPUなどのICモジュールや、そこに搭載されるOSのことで、スマートフォンの普及からチップの小型化、省電力化、コスト低下が進む中で様々なモノに頭脳を搭載することができるようになった。

また、通信モジュールは、4G, 5Gといった馴染みの深い通信だけでなく、小データを定期的に送信することに特化したモジュールに関しても含む。

通信モジュールも小型化・省電力化と、様々な通信形式への対応が進んでおり、今後様々なセンサーが取得するデータを発信するために必須とされその発展が期待されている。

  • MCCI社のTrueTask USBが、Raspbery Pi2のWindows 10 IoT Coreに採用される

    MCCI社のTrueTask USBが、Raspbery Pi2のWindows 10 IoT Coreに採用される

    MCCI社はRaspberry Pi 2プラットフォームでのWindows 10 IoT (「Internet of Things」) Coreオペレーティングシステムの接続エンジンとしてTrueTask USBホストスタックを提供している。

    McKinsey Global Institute は、2025年までのIoT関連の年間市場が6.2兆ドルと予想している。Raspberry Pi 2は、非常に低価格で高い演算能力を提供し、市場で人気のプラットフォームとなっている。高品質のUSBホストスタックは、Raspberry Pi 2上のWindows 10を、IoT開発の最高のプラットフォームとするために極めて重要な要素、としている。

    MCCI社のテリー・ムーア社長は以下の通りコメントしている。「100億台以上のUSBデバイスが出荷され、その種類も数十万に及び、デバイス開発者にとって最も人気の高い接続インタフェースとなっています。しかし、USBホストスタックの開発は高いリスクを伴います。というのも、種々雑多な大量のデバイスと互換性を保つためのテストと要件が存在するからです。当社のTrueTask USBプラットフォームは、テストと検証は完了済みです。ですから、当社の顧客は、複雑でデリケートなUSBの接続性について煩わされることなく、IoT製品の拡張に注力することができるのです。」

    今月初旬のRaspberry Pi 2向けのインサイダー・プレビュー・リリース用のWindows 10 IoT Coreにおいて、マイクロソフト社はWindows EHCIスタックと同等の品質でシノプシス社のUSBコアに対応できるUSBスタックを必要としていた。Raspberry Pi 2 SoCは、USBホスト機能にシノプシス社製DesignWare USB2.0 IPコアを使用している。これは、従来のPCに使用されているEHCIやXHCIのレジスターモデルと互換性がない。つまり、Windowsの標準スタックが使用できない。MCCI社は、シノプシス社製コアによる組込みシステムを10年間に渡り本格的にサポートし、Windows 7, 8, 10用のUSB 3.0 ホストサポートを5年にわたり提供してきた実績をもとに、Raspberry Pi 2への高度なUSBスタックのポーティングを容易に実施できた。

    MCCI社のTrueTask USBスタックは、20年以上に渡り最先端のコンシューマ製品にUSB機能を追加するために提供され続けているMCCI社のUSB DataPumpがベースとなっている。MCCI社のTrueTask USBホストはプラットフォームに依存しない。つまり、いかなるハードウェアとソフトウェアの組み合わせでも使用できる。

    MCCI社は、USBシステムソフトウェアの提供の他に、設計のコンサルティング、インテグレーション、カスタマイゼーション、USB検証、ハードウェアテストも行っている。

    【関連リンク】
    MCCI

  • GEとNTTドコモ、IoT分野で業務提携へ

    GEとNTTドコモ、IoT分野で業務提携へ

    GEエナジー・ジャパン株式会社(以下GE)と株式会社NTTドコモ(以下ドコモ)は、GEの産業用機器向けワイヤレスルーター「MDS-Orbit(エムディエス・オービット)プラットフォーム(以下Orbit)」と、ドコモの通信モジュールを連携させた新たなIoTソリューションの提供について、本日業務提携に向けた覚書を締結した、と発表した。

    今回の覚書により、インフラ設備を有する民間企業や自治体等は、遠隔地の道路や橋梁、プラントや電気・ガス・水道等の設備にドコモの通信モジュールを内蔵したGEの「Orbit」を設置することで、インフラ設備の温度や振動等の稼働データをリアルタイムに監視することが可能になる、としている。

    また、「Orbit」で取得したデータを、ドコモがIoTクラウドプラットフォーム「Toami (※1)」上で提供するアプリケーション等と連携させることで、利用者はインフラ設備の稼働データをスマートフォンやタブレット等を通じて管理し、故障防止に向けた予兆診断や老朽施設の保全に役立てることが可能。クラウドを活用することで、少ない設備投資で、スピーディーな価値創造が期待できる。

    GEが提供する「Orbit」は、産業用機器のデータ通信を行うための高度なセキュリティ技術とClass I Division2認証(※2)を受けた堅牢な筐体を採用したワイヤレスルーターだ。優れた耐環境性を有しているため、設置場所や地形等の環境に影響されることなく、セキュアな通信が可能になる。

    GEは、法人向け機械間通信サービスにおける豊富な運用実績を有するドコモの通信モジュールを、電波状況の確認試験の結果も踏まえ、採用することを決定した。

    ドコモは、パートナーとともに新たな価値を協創する「+d」の展開に向け、産業用機器の世界トップメーカーとしてIoTの発展を牽引するGEとの更なる連携を推進していく、としている。

    今後、GEとドコモは両社の技術を融合させることでIoTによる価値創造を推進するとともに、幅広い分野のお客さまに新たな価値を提供するIoTソリューションの展開をめざす。

    ※1 「Toami」は日本システムウエア株式会社(http://www.nsw.co.jp)が提供するIoTクラウドプラットフォーム
    ※2 国際規格IEC500で定められた危険区域。Class I Division2とは、爆発の危険性物質が扱われている危険区域のうち、通常はコンテナなど密閉された場所または閉鎖的な空間で管理・処理されており、偶然の事故やコンテナ等の破壊、機器の異常等に依る以外、危険性物質が漏出されることのない場所を指す

    【関連リンク】
    NTTドコモ
    GEエナジー・ジャパン

  • Beacon及びIoTマネージメントプラットフォームを提供するTangerine、コロプラ及びIMJ Investment Partners Pte.Ltd.と資本提携契約

    Beacon及びIoTマネージメントプラットフォームを提供するTangerine、コロプラ及びIMJ Investment Partners Pte.Ltd.と資本提携契約

    Beacon及びIoTマネージメントプラットフォームを提供するTangerine株式会社は、株式会社コロプラ及び、IMJ Investment Partners Pte.Ltd.が運用するファンドを引受先とする第三者割当増資により、資金調達を完了したことを発表した。

    同時にTangerine株式会社はIMJIPの親会社でもある株式会社T-MEDIAホールディングスと新しいO2Oサービスを共同で企画開発に向けて推進していく。

     

    ■資本提携の相手先の概要

    社名: 株式会社コロプラ http://colopl.co.jp
    所在地: 東京都渋谷区恵比寿4-20-3 恵比寿ガーデンプレイスタワー11F
    設立: 2008年10月1日
    資本金: 63億2,126万円
    代表者: 代表取締役社長 馬場功淳
    事業内容: スマートフォン特化型アプリ及び位置情報ゲームプラットフォームの開発・運営リアル連携サービスの提供

    社名:  IMJ Investment Partners Pte.Ltd.   http://imj-ip.com/jp/
    所在地: 東京都目黒区青葉台丁目6番28号
    設立: 2012年1月
    資本金: 4,153,349 米ドル
    代表者: 代表取締役社長 堀口 雄二
    事業内容:主にモバイル・インターネット・ソフトウェア領域における投資プロダクト開発支援及び経営支援事業

  • WORLD OF IOT 2015 東京ビッグサイト

    WORLD OF IOT 2015 東京ビッグサイト

    2015年12月16日(水)〜18日(金)、東京ビッグサイト 東3ホールにてWORLD OF IoT 2015が開催される。
    (SEMICON JAPAN 2015内)

    以下の関連分野のソリューション、アプリケーション、デバイス、装置、部品、材料、ソフトウェア、サービスプロバイダーの製品が出展される。

    • 自動車/パワーデバイス
    • ウェアラブル
    • 製造におけるIoT
    • デジタルヘルス/ライフサイエンス
    • セキュリティ
    • モバイル/ネットワーク
    • センサー/MEMS
    • スマートシティ/スマートハウス

     

    World of Iotの詳細はこちらから。
    http://www.semiconjapan.org/ja/node/3561

  • MTNとZTEがアフリカにおけるM2M/IoTプラットフォームを創始

    MTNとZTEがアフリカにおけるM2M/IoTプラットフォームを創始

    中国・深セン–(BUSINESS WIRE)– (ビジネスワイヤ) — モバイルインターネットのための通信技術と企業・個人向け技術ソリューションを提供する国際企業であるZTEコーポレーションは、一流ICTプロバイダーのMTNグループと共同で、アフリカにおけるモノのインターネット(IoT)プラットフォームを創始した。

    この革新的プラットフォームは市場開発に適した最先端技術を採用することで、当地域でデバイス接続の柔軟性をもたらす。

    ZTEとMTNはまた、世界規模の機器間(M2M)SIMカードを発表し、顧客がMTNのアフリカネットワークで包括的速度のM2M活動ができるようにした。

     

    2020年までに世界では500億台のネットワーク接続デバイスが出回ると予測されており、これはIoTデバイスやM2M通信の利用拡大によって促進されている。

    中東およびアフリカ(MEA)において、IoT/ M2M技術は銀行、運輸、エネルギー、スマートシティーを通じた公共サービスなどの分野で事業成長を促していくはずだ。

    MTNグループはこの成長に貢献するための明確な戦略を策定しており、また企業・政府・消費者の利益になるよう、接続・マネージド接続・エンドツーエンドソリューションといった広範な IoT/M2M製品・サービスを開発した。

     

    ZTEコーポレーション副総裁のZhao Pengは、次のように述べている。

    「自動車・ヘルスケアから建設・ユーティリテーといった広範な垂直市場で事業を行うには、ある程度の柔軟性と拡張性が必要で、これはクラウドベースのプラットフォームでしか実現できません。ZTEが提供する新たなIoTプラットフォームは、南アフリカにおいて稼働中で、MTNが展開するアフリカの地域で機器の接続・管理を実現するものですが、デバイスとシステムを接続するための専用ネットワークとなります。」

     

    MTNグループの最高エンタープライズ責任者(CEO)を務めるテト・ニャティ氏は、次のように述べている。

    「MTNでは特に、アフリカの企業、起業家、開発者のために本IoTプラットフォームが生み出す機会に感激しており、これらの主体は各市場で成長を実現・招来するための手段を手にできるように なったのです。加えて、本プラットフォームとそれに伴う統合ネットワーク環境により、MTNは南アフリカおよび大陸のその他の地域全体で、社会経済環境を発展させる潜在力のあるアプリケーションサービスを投入することができるようになります。」

     

    MTNはZTEと提携して革新的なIoT/M2Mプラットフォームを創始したことで、規模と速度を向上させたネットワークの活用によって各市場の顧客に次世代サービスを提供する真摯な取り組みを実証している。MTNは数多くの一流組織と協力して、スマートシティーの発展を支えている。

     

    MTN グループについて

    1994年創立のMTNグループは新興市場の一流通信事業者として、アフリカ・アジア・中東の22カ国で加入者に接続サービスを提供している。

    MTNグループは南アフリカのJSE証券取引所に株式コードMTNで上場している。

    2015年4月30日の時点で、MTNは事業地域で22億9200万人の加入者を記録しており、その国籍はアフガニスタン、ベナン、ボツワナ、カメルーン、コートジボワール、キプロス、ガーナ、ギニアビサウ、ギニア共和国、イラン、リベリア、ナイジェリア、コンゴ共和国(首都:ブラザビル)、ルワンダ、南アフリカ、スーダン、南スーダン、スワジランド、シリア、ウガンダ、イエメン、ザンビアに及ぶ。

    www.mtnbusiness.com
    www.mtn.com

     

    ZTEについて

    ZTEは先進的な通信システム、モバイル機器、企業向け技術ソリューションを個人、通信事業者、企業、公共部門の顧客に提供している。

    ZTEは、M-ICT戦略の一環として、通信分野と情報技術分野の融合が進む中で顧客に卓越性と価値をもたらすべく、エンドツーエンドの統合型革新技術の提供に取り組んでいる。

    株式は香港証券取引所と深セン証券取引所に上場され(香港H株:0763.HK、深センA株:000063.SZ)、ZTEの製品とサービスは160カ国以上の500社を超える通信事業者に販売されている。

    ZTEは年間売上高の10%を研究開発に投入し、国際的な規格策定組織で主導的役割を果たしている。

    ZTEは企業の社会的責任(CSR)を重視し、国連グローバル・コンパクトのメンバーとなっている。

    www.zte.com.cn

     

    【関連リンク】

    ビジネスワイヤ

  • STマイクロエレクトロニクス、市場初のARM(R) Cortex(R)-M7搭載マイコンであるSTM32F7の量産を開始

    STマイクロエレクトロニクス、市場初のARM(R) Cortex(R)-M7搭載マイコンであるSTM32F7の量産を開始

    多種多様な電子機器に半導体を提供する世界的半導体メーカーのSTマイクロエレクトロニクスは、業界で初めて、ARM(R) Cortex(R)-M7を搭載したマイクロコントローラ(マイコン)であるSTM32F7の量産を開始したことを発表した。

    Cortex-M7は、最新かつ最高性能のCortex-Mコアであり、先進的なコンスーマ・産業・医療・IoT機器に適している。

     

    STM32F7は、Cortex-M7コアと先進的なペリフェラルを組み合わせたアーキテクチャによってSTM32ファミリ中最高のパフォーマンスを実現しており、機器の性能向上、新機能の追加、バッテリの長寿命化、セキュリティの確保、外付け部品の削減による小型化と低コスト化など、機器設計者に多くのメリットを提供する。

    また、このアーキテクチャはコードの性能やサイズの最適化に費やす時間を短縮できるため、設計者は最終製品の機能差別化に注力することができる。

     

    STのマイクロコントローラ事業部マーケティング・ディレクターであるDaniel Colonnaは、次の様にコメントしている。

    「市場初というSTの強みおよび業界をリードするアーキテクチャと機能の統合により、お客様はより競争力 のある製品を対象市場に投入することが可能となります。さらに、すぐにご利用いただけるSTM32F7 Discovery Kitやファームウェアなどの充実した開発環境により、設計期間も短縮できます。」

     

    多様なアプリケーションを可能にするSTM32F7 Discovery Kitは、包括的なファームウェア・ライブラリであるSTM32Cubeが付属する他、ソフトウェア開発ツールのパートナーやARM(R) mbed(TM)オンライン・コミュニティの幅広い開発エコシステムによるサポートを利用することができる。

    オープン・ハードウェアであるこの開発キット(価格:$49.90)は、タッチパネル・ディスプレイ(WQVGA)、ステレオ・オーディオ、マルチセンサ・サポート、セキュリティおよび高速通信といった機能を搭載した小型ボードで、STM32F7のメリットを体験することができる。

    また、Arduino Uno通信サポートや幅広いアドオン・ボードの他、個別プローブが不要な統合型デバッガ / プログラマのST-Linkが利用できるなど、拡張性にも優れている。

     

    STM32F7は現在量産中で、LQFP100(14 x 14mm)からLQFP208(28 x 28mm)までの各種パッケージに加え、UFBGA176(10 x 10mm、ピッチ: 0.65mm)、TFBGA216(13 x 13mm、ピッチ: 0.8mm)、WLCSP143(5.9 x 4.6mm)も用意している。

    STM32F745VE(内蔵Flashメモリ: 512KB、LQFP: 100ピン)の参考サンプル価格は、約6.73ドル。

     

    技術情報

    STM32F7は、Cortex-M4などの既にリリースされているコア性能を上回るCortex-M7の先進性を最大限に引き出しており、高速あるいはマルチチャネルのオーディオ、ビデオ、無線通信、モーション検知、モータ制御を必要とするアプリケーションに向けて、従来製品の約2倍のデジタル信号処理能力を有している。

    また、M7コアはCortex-Mコアで初めてオンチップ・キャッシュを採用し、内蔵Flashメモリや外部メモリ(デュアルモードのクアッドSPI等)からの超高速データ転送や高性能の実行処理が可能だ。

    これらのCortex-M7の特徴と、STM32ファミリの優位性(電力効率、500品種以上にわたるピン / ペリフェラル / ソフトウェア互換性、充実した開発エコシステム等)を組み合わせることで、大きなメリットを提供する。

     

    Cortex-M7の採用により、STの先進的なペリフェラルの機能がさらに強化されている。

    例えば、USB On The Go(OTG)ペリフェラル専用の電源レールが、低電圧動作時(1.8V)でもUSB接続を可能にした。

    また、多くのペリフェラルが持つデュアル・クロック・ドメインにより、通信ペリフェラルのクロック周波数に影響を与えずにCPU速度を落とせるため、消費電力を最小限に抑えることができる。

     

    これまでにSTが発表したSTM32F745およびSTM32F746/756は、浮動小数点ユニットとデジタル信号処理性能が強化されたCortex- M7を搭載し、最大216MHzで動作する。

    両製品は、1.8V時に最大6 CoreMark/mWの高い処理効率を実現している。

    同時に、すべてのSRAMが省電力モードになるSTOPモード時の標準電流は僅か100μAだ。これは、Cortex-M4を搭載するSTM32F469と同等。

    このような卓越した電力効率は、先進的な90nmプロセス技術、Flashメモリへのアクセス時間を削減する独自のART Accelerator(TM)、グラフィック・エンジン、速度と消費電力を最適化できる優れた電圧調整機能およびアンダードライブ/オーバードライブにより実現されている。

     

    STM32F745は、Flashメモリ(最大1MB)、RAM(320KB)、各種インタフェース(イーサネット、クアッドSPI、カメラ)、フレキシブル・メモリ・コントローラ(FMC)を搭載している。

    STM32F746は、TFT-LCD制御回路の集積により機能を拡張している。

    STM32F756は、STM32F746の機能に加え、GCMとCCM、トリプルDES、ハッシュ(MD5、SHA-1、SHA-2)に対応したAES-128/-192/-256用ハードウェア・アクセラレーションを提供する暗号化 / ハッシュ・プロセッサを搭載している。

     

    STM32F7の開発エコシステムには、STM32F7 Discovery Kit以外に2種類の評価ボード(STM32746G-EVAL2 / STM32756G-EVAL2、価格: 各560ドル)が含まれている。

    STM32F7 Discovery Kit(STM32F746G-DISCO)には、開発中いつでもハードウェアおよびソフトウェアを微調整できる柔軟性があるため、コストに関わるリスクを最小限に抑えることができる。

    また、開発者は、STM32CubeF7ファームウェアの利用に加え、コード互換性のある全てのSTM32F4ソフトウェアを再利用することが可能。

     

    STマイクロエレクトロニクスについて

    STは、「センス & パワー、オートモーティブ製品」と「エンベデッド・プロセッシング ソリューション」の多種多様なアプリケーションに半導体を提供する世界的な総合半導体メーカー。

    エネルギー管理・省電力からデータ・セキュリティ、医療・ヘルスケアからスマート・コンスーマ機器まで、そして、家庭、自動車、オフィスおよび仕事や遊びの中など、人々の暮らしのあらゆるシーンにおいてSTの技術が活躍している。

    STは、よりスマートな生活に向けた技術革新を通し、「life.augmented」の実現に取り組んでいる。

    2014年の売上は74.0億ドル。

    http://www.st-japan.co.jp

     

    お客様お問い合わせ先

    〒108-6017 東京都港区港南2-15-1
    品川インターシティA棟
    STマイクロエレクトロニクス(株)
    マイクロコントローラ・メモリ・セキュアMCU製品グループ
    TEL: 03-5783-8240 FAX: 03-5783-8216

  • ENGIE社、SigFox社のIoT技術をベルギー子会社で

    ENGIE社、SigFox社のIoT技術をベルギー子会社で

    IoTの通信分野で世界のリーダーである、SigFox社と、フランスに基盤をおく、電気、ガス会社であるEngie社の子会社(Engie M2M)が2015.6.16にSigFoxのIoTネットワークをベルギーで展開するを発表した。

    ベルギーにおいて、B2B, B2Cのソリューションとして、様々なIoTネットワークが成長するためのエコシステムが出来上がる。

    参考:Business Wire

     

  • Samsung社が新しいArtikプラットフォームにSigFoxのIoTプロトコルを採用

    Samsung社が新しいArtikプラットフォームにSigFoxのIoTプロトコルを採用

    Samsungは、2015.6.15にSigFox社のIoTプロトコルを、新しいArtikプラットフォームに採用したと報じた。

    Artikプラットフォームは、簡単かつオープンなプラットフォームで、必要なモジュールはあらかじめ準備されており、クラウドに接続することもできるので、IoTデバイスを開発を加速させることができる。

    一方、Artikは、IoTネットワークを作る上で、ローコストで、低電力のショートメッセージを送る仕組みが必要だった。

    Samsung Electronicsの社長で、戦略チーフである、Young Sohnは、SamsungにおけるIoTサービスをリリースするのに、絶大な効果が見込めるだろうと発言している。IoTプラットフォームとして、ハード面、ソフト面、サービス面でのイノベーションを加速し、グローバルに展開を助けるだろうと。

    一方、SigFoxのCEOであるLudovic Le Moanも、ArtikにSigFoxの技術を取り込むことで、Samsungは、IoTのアプリケーションやサービスを構築しやすくなると発言した。

    参考:
    Business Wire
    Artik

  • Bluetooth Low Energy対応無線通信ICを使用した音声送信ソリューションを発表

    Bluetooth Low Energy対応無線通信ICを使用した音声送信ソリューションを発表

    多種多様な電子機器に半導体を提供する世界的半導体メーカーのSTマイクロエレクトロニクス(NYSE:STM、以下ST)は、ソフトウェアを含むBluetooth Low Energy対応無線通信ICを使用した革新的な音声送信ソリューションを発表した。

    ソフトウェアを含むこのソリューションは、ウェアラブル機器や音声リモコンなどの簡略化ならびに低消費電力化に貢献する。

     

    ウェアラブル機器市場は、スマートウォッチなどの洗練された新商品の登場により、急成長し始めている。

    調査会社であるIHS社は、ウェアラブル機器の出荷台数が2019年までに1億3500万台に達すると予測しており、高度な機能に対応するためより多くの高性能センサを搭載したスマートな設計になると考えている(1)。

    ウェアラブル機器を購入する上での重要なポイントとして、使いやすさとバッテリ駆動時間の長さが挙げられるが、タッチパネルの使用頻度を最小限に抑える音声制御機能は、この両方を向上させることができる。

     

    市場をリードするSTの無線通信用IC、32bitマイクロコントローラ(マイコン)、およびMEMS(2) センサは、ウェアラブル機器に理想的だ。

    新しいBlueVoiceソフトウェアには、ST製品(32bitマイコン : STM32マイコン、超低消費電力ネットワーク・プロセッサ : BlueNRG、MEMSマイクロフォン)を活用したシステムにおいて、Bluetooth(R) Low Energyによる音声伝送に必要なドライバとライブラリがすべて用意されている。これらはスタック可能な開発ボードで提供されるため、プロトタイプを簡単に制作することができる。

     

    さらに、Bluetooth Low Energyには、ホーム・オートメーション・システムのリモコンに使用されるWi-FiおよびZigBee(R)に比べ優位性がある。

    BlueVoiceを搭載したSTの開発プラットフォームは、MEMSマイクロフォンとモーション・センサを使用した音声・ジェスチャ制御機能の実装に最適化されており、より直感的で自然なユーザー・インタフェースを実現することができる。

     

    STM32Cubeプラットフォームをベースとした新しいosxBlueVoiceミドルウェアおよびBlueVoiceLink Software Development Kit(SDK)は、STのMEMSデジタル・マイクロフォンを用いた開発をサポートするopen.AUDIOライセンス・プログラムに含まれる。

    open.AUDIOは、ARM(R) Cortex(R)搭載32bitマイコンであるSTM32を使用した組込み機器開発で設計者を強力にサポートするSTM32 Open Development Environmentと連携している。

     

    評価・開発用のBlueVoiceLink SDKは、http://www.st.com/bluevoicelink-nbよ り無償ダウンロードが可能。配布パッケージに含まれるライセンス・ウィザード・ツールを使用することで、簡単にアクティベーションすることができる。

    また、ボリューム・ライセンス条項は、より価格競争力の高い最終製品の開発に向け、分かりやすくかつビジネスに配慮されたものになっている。

     

    注記

    ハードウェアとソフトウェアで構成されているSTM32 Open Development Environmentには、STM32マイコンの全シリーズに対応したSTM32 Nucleoマイコン・ボードの他、スタック可能な各種拡張ボード(X-NUCLEO-IDB04A1 : BlueNRG、X-NUCLEO-CCA02M1 : MEMSマイクロフォン、X-NUCLEO-IKS01A1 : MEMSモーション・センサ / 環境センサ)が含まれる。

    また、STM32Cubeの組み込みソフトウェアとサンプル・コード・スニペットにより、ソフトウェア開発の基本的な作業が簡 易化されるため、設計者はアプリケーション・レベルでの機能差別化に注力することができる。

     

    (1)ウェアラブル機器向けMEMS & センサのレポートに関するプレス・リリース(2014年):http://press.ihs.com/press-release/technology/wearable-sensor-market-expand-sevenfold-five-years

    (2)Micro Electro Mechanical Systems(微小電気機械システム) : STは、コンスーマ・携帯型機器向けのMEMSマイクロフォンやモーション・センサ(加速度センサ、ジャイロ・センサ、地磁気センサ、および各種機能を統 合した慣性モジュール)を含むMEMSセンサの世界的サプライヤだ。

     

    STマイクロエレクトロニクスについて

    STは、「センス & パワー、オートモーティブ製品」と「エンベデッド・プロセッシングソリューション」の多種多様なアプリケーションに半導体を提供する世界的な総合半導体メーカーだ。

    エネルギー管理・省電力からデータ・セキュリティ、医療・ヘルスケアからスマート・コンスーマ機器まで、そして、家庭、自動車、オフィスお よび仕事や遊びの中など、人々の暮らしのあらゆるシーンにおいてSTの技術が活躍している。

    STは、よりスマートな生活に向けた技術革新を通し、 「life.augmented」の実現に取り組んでいる。2014年の売上は74.0億ドル。さらに詳しい情報はSTのウェブサイト( http://www.st-japan.co.jp )へ。

     

    ■お客様お問い合わせ先

    〒108-6017 東京都港区港南2-15-1
    品川インターシティA棟
    STマイクロエレクトロニクス(株)
    アナログ・MEMS・センサ製品グループ
    TEL: 03-5783-8250 FAX: 03-5783-8216

  • Huawei(ファーウェイ)のIoTソリューション スマートホーム・Eヘルス

    Huawei(ファーウェイ)のIoTソリューション スマートホーム・Eヘルス

    国内最大級のテクノロジーイベントInterop Tokyo 2015で、HuaweiのIoTソリューションについて、スマートホームとEヘルスの展示ブースで、華為(ファーウェイ)技術日本株式会社 ソリューション&マーケティング本部 シニアマーケティング マネージャーの江藤さんにお話を伺った。

    Huawei IoT
    左:IoTNEWS小泉 右:華為技術日本株式会社 江藤さん

    HuaweiのIoTソリューションは、スマートホーム、コネクティッドカー、Eヘルス、インダストリアルで展開されている。

    ファーウェイのIoTソリューション
    ファーウェイのIoTソリューション

     

    スマートホーム ソリューション

    今回の展示では、スマートホーム全体のうち、スマートホーム製品を作るうえでサードパーティーに提供するSDKに関する情報であった。

    Huawei Smart Home
    ファーウェイのスマートホームソリューション

     

    図中で、スマートホーム実現のためには、カメラやセンサーなどのデバイスが必要になるが、スマートホームゲートウェイにHauweiのSDKが使われている。

    このSDKで開発したアプリケーションによって、様々な機器との接続ができるというデモンストレーションであった。

    今後、デバイスメーカーやアプリケーションメーカーに販売していくとのことだ。

     

     

    Eヘルス

    Eヘルスコーナーでは、遠隔医療のデモンストレーションを見せていただいた。

    Huawei E health

    指に脈拍計をつけると、Wi-Fi経由でスマートフォンのアプリケーション上で情報が表示される。

    今回の展示では、このスマートフォン上にHuawaiが提供するSDKが使われているとのことだ。

    脈拍を計測する機器にもドライバーが提供されていて、このSDKを使うことで様々な機器と接続することができる。

    Huawei E health
    指に脈拍計をつけると、スマホに情報が表示される

    そしてアプリケーション上の脈拍などの情報が、HuaweiのEヘルスプラットフォームへ送られたあと、APIを通してサードパーティ製のスマートヘルスのソリューションを利用している病院などへ情報が届く。

    Huawei E health
    病院へ患者の情報が送られる

    このソリューションがあれば、患者が家にいても、遠くの病院にいる医者が診ることができる。デモンストレーションでは、脈拍計だったが、体重計や血圧計なども利用可能だ。

     

     

    先日、IoT NEWSでも、Huawei(ファーウェイ)が世界最軽量のIoT OSを発表というニュースを取り上げたが、デバイス、OS、SDKと広範囲にプロダクトを提供することができるHuaweiは、IoT分野でも重要なプレーヤーとなる。

    一方、Google、Apple、Microsoft、intelや、日本国内企業、それぞれがIoT分野に力を入れているなかで、どの企業も1社独占でなにもかもが実現できるわけではない。

    今回のHuaweiのように、様々な技術レイヤーをトータルで提供できるところを、つながる「モノ」の状況によって部分的にも自社の技術を使えるようにしていくという、柔軟性をもった取り組みは、IoTの時代らしい姿勢だともいえる。