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タグ: 日本航空（JAL）

  • キューアンドエー他、専用二次元コードでJAL手荷物当日配送サービスに多言語対応を追加

    キューアンドエー他、専用二次元コードでJAL手荷物当日配送サービスに多言語対応を追加

    キューアンドエー株式会社とランゲージワン株式会社は、日本航空株式会社（以下、JAL）が運営する「JAL手荷物当日配送サービス」の国際線利用者向けへのサービス拡大として、「Qlick LinQ（クリックリンク）」を活用した多言語カスタマーサポートの提供を開始した。

    「JAL手荷物当日配送サービス」は、対象となる出発空港・到着空港のJAL ABCカウンターで荷物を預けると、対象の到着空港から配送パートナーが、当日中に滞在先のホテルへ荷物を届けてくれるというサービスだ。

    しかし、多くの訪日外国人は、自国利用のスマートフォン端末を持参するため、日本の空港に到着した際、日本国内の電話番号を必要とする固定および移動体通信回線を実装していないのが現状だ。

    そこで、今回「JAL手荷物当日配送サービス」に、ランゲージワンの「Qlick LinQ」を導入し、Webブラウザから音声通話ができるサービスを提供する。専用アプリのインストールが不要で、日本国内通話用のSIMを購入しなくても利用することができる。

    利用方法は、スマートフォンを空港やホテル内のWi-Fi（無線インターネット回線）につなぎ、配送伝票に印刷された専用の二次元コードを読み取ることで、多言語に対応するカスタマーサポートのオペレータに直接つなげるというものだ。

    これにより、「配送時間を知りたい」「サービスの変更やキャンセルを行いたい」という訪日外国人のニーズに応える。

    今後は、キューアンドエーならびにランゲージワンは、メールやチャットなど、音声通話以外でのサポートチャネル開発を進めていくとしている。

  • NEDO・KDDI・JAL、遠隔操縦者1人で全国4地点のドローン5機体の同時運航に成功

    NEDO・KDDI・JAL、遠隔操縦者1人で全国4地点のドローン5機体の同時運航に成功

    国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（以下、NEDO）、KDDI株式会社、日本航空株式会社（以下、JAL）は、全国4地点で1人の遠隔操縦者が5機のドローンを同時に運航する実証を2024年10月28日から10月31日の間に実施し、成功したと発表した。

    NEDOは、2022年度から複数ドローンの同時運航を実現するための運用要件の策定や運航管理システムの開発に取り組んでいる。そして、2024年度の今回の実証では、飛行地点を4地点に拡大し、1人の操縦者が遠隔操縦により4地点で5機の同時運航を実現した。

    具体的には、KDDIが多数機同時運航に対応した運航管理システムを開発し、JALが航空安全に関わる知見・技術を基にリスク評価を実施することで、運用手順を策定した。

    NEDO・KDDI・JAL、遠隔操縦者1人で全国4地点のドローン5機体の同時運航に成功
    リスク評価と対応手順イメージ

    特に、ヒューマンエラー防止のため、イレギュラー発生時の音声通知や操作の支援機能を運航管理システムに追加した点が特徴だ。

    これにより、イレギュラーが発生してもシステムの支援を受けて、あらかじめ定めたオペレーションマニュアルにのっとり、安全に運航を完了できることを検証した。

    その結果、1人の操縦者が全国4地点で異なる運航環境下で5機のドローンを安全かつ効率的に運航し、運航管理システムと運用手順の有効性を確認した。

    NEDO・KDDI・JAL、遠隔操縦者1人で全国4地点のドローン5機体の同時運航に成功
    1人の操縦者による5機体同時運航の様子

    一方で、機体やシステムの不具合、運航環境の変化などの問題も確認し、今後のシステム機能や運航管理品質の向上に資するデータを取得したとしている。

    今後3社は、機体や運航管理システムの更なる進化（自動化・自律化）を前提に、操縦者の役割や運航管理体制も変化することから、この実証の知見を多数機同時運航に関する官民共同の制度設計に活用し、ドローンの社会実装に引き続き貢献する計画だ。

    また、この実証を通じて得た知見を元に、運航管理システム・運用手順の有効性と課題を確認し、実証実験と仮想環境を活用したデータ蓄積と検証を進めるとしている。

  • JALとJALインフォテック、AIアシスタントロボット「temi」で多言語でのミュージアム案内を実施

    JALとJALインフォテック、AIアシスタントロボット「temi」で多言語でのミュージアム案内を実施

    日本航空株式会社（以下、JAL）と株式会社JALインフォテックは、JALのサービスや史料を閲覧できる「JAL SKY MUSEUM」において、自律走行するAIアシスタントロボット「temi」を活用した実証実験を、2024年11月1日から12月25日まで実施する。

    「JAL SKY MUSEUM」では、外国からの訪問者が増加傾向にあり、外国語対応が喫緊の課題であった。

    そこで今回の実証実験では、米国temi社が開発した映像と音声で遠隔地とコミュニケーションできるテレプレゼンスAIロボット「temi」を活用し、日本語をはじめ、英語、中国語、韓国語といった多言語で施設案内と展示物の説明を行う。

    具体的には、既に実現されている自律移動型のロボットによる施設案内に加え、完全自動化された多言語対応の展示物紹介ツアーを実施する。

    JALとJALインフォテック、AIアシスタントロボット「temi」で多言語でのミュージアム案内を実施
    「temi」による展示物紹介ツアーのイメージ

    また、実証実験を通じて得られたデータとフィードバックを基に、ロボットのさらなる活用を検討していく予定だ。

    将来的には、空港などの領域においても、「temi」をはじめとしたロボットの活用を目指すとしている。

  • JAL、国際線の予約・搭乗案内をLINEで通知するサービスを提供開始

    JAL、国際線の予約・搭乗案内をLINEで通知するサービスを提供開始

    日本航空株式会社（以下、JAL）はこれまで、「LINE」を活用した取り組みは、国際線搭乗予定便の運航状況に関する情報を通知するサービスのみの提供で、予約や搭乗に関する案内については、メールやJALアプリなどを活用していた。

    こうした中、JALは、LINEヤフー株式会社が運営するLINEの法人向け機能「LINE通知メッセージ」をし、国際線を利用する客に対して、各々の予約内容に基づく案内サービスの提供を開始すると発表した。

    「LINE通知メッセージ」は、企業の公式アカウントを友だち追加することなくメッセージを受け取れるサービスだ。配信される通知メッセージは、ユーザにとって有用かつ適切な内容だけとのことだ。

    この新たな取り組みにより、国際線を利用する顧客に対して、各々の予約内容に基づく案内を、「LINE通知メッセージ」を通じて出発前日・当日に配信する。

    具体的には、「搭乗便の運航状況」「搭乗手続き方法」「チェックインが未完了の場合のお知らせ」「保安検査通過の案内」「予約便の欠航・遅延などの運航状況」について案内する。

    さらに、「LINE」のトーク画面下部に表示されるリッチメニューも刷新し、顧客は自分の好きなタイミングで予約便の最新の運航予定・搭乗方法や、出発・到着空港の施設情報など、その他サービスを利用できるようになる。

    JAL、国際線の予約・搭乗案内をLINEで通知するサービスを提供開始
    サービス概要図

    今後は、JAL国内線を利用する顧客への「LINE通知メッセージ」の配信や、保安検査場の混雑状況や混雑を加味した推奨ルートがわかる空港デジタルマップの追加、欠航・遅延時の取り扱いについて空港別にタイムリーに案内するWebアプリへの誘導といった機能も「LINE」に拡張していく予定だ。

  • JALとKDDI、デジタルと推し活を組み合わせた新プロジェクトを開始

    JALとKDDI、デジタルと推し活を組み合わせた新プロジェクトを開始

    日本航空株式会社（以下 JAL）とKDDI株式会社は、XRを活用し、新たな体験価値の創出・拡大を目指す「デジタル×推し活」プロジェクトを開始した。

    このプロジェクトでは、JALの持つ顧客との接点や地域とのつながりと、KDDIの持つ生成AIやXR技術を掛け合わせ、「推しに没入する体験」をさまざまな接点で創出し、新しい移動需要を創出する。

    まずは、推し活を行う顧客を対象に、人気アニメの聖地巡礼、地域を対象とした謎解きゲームの2種類のイベントを開催し、交流・関係人口を創出する。

    具体的には、JAL・ジャルパックの特別ツアーにて、アニメ「ラブライブ！虹ヶ咲学園スクールアイドル同好会」の2024年9月公開予定の映画と、コラボレーションした新しい聖地巡礼体験を沖縄県で開催する。

    登場メンバーがスマホ画面上に現れ、映画のロケ地まで一緒に歩いているような体験をすることができる。

    JALとKDDI、デジタルと推し活を組み合わせた新プロジェクトを開始
    登場メンバーがスマホ画面上に現れている様子

    また、2024年秋ごろに実施予定の「地域謎解き・宝探しゲーム」では、首都圏・関西圏などの地域とコラボレーションした地域宝探しゲームを開催する。

    生成AIを活用したゲームの登場人物との対話をベースにミッションをクリアして、地域を周遊できるというものだ。

    JALとKDDI、デジタルと推し活を組み合わせた新プロジェクトを開始
    「地域謎解き・宝探しゲーム」のイメージ

    他にも、KDDIなどが実施するApple Vision Pro活用のユースケースを検討する共創型オープンイノベーションラボ「STYLY Spatial Computing Lab」や日本Xreal株式会社と連携し、旅先での聖地巡礼や謎解きゲームなどの推し活体験、旅行・出張における移動体験におけるスマートグラスのユースケースを検証するとのことだ。

  • KDDIとJAL、サーマルカメラを搭載したドローンで太陽光発電所を夜間警備する長期運用実証を開始

    KDDIとJAL、サーマルカメラを搭載したドローンで太陽光発電所を夜間警備する長期運用実証を開始

    日本における太陽光発電所の警備は、敷地面積の広さから人員が多く必要とされる一方で、人材不足が社会課題となっている。

    特に2024年問題として警備業界の人材が足りず、人材確保が難しい状況だ。さらに、発電所は山間部などの人目につきにくい場所に建設されることが多く、全国的に銅線ケーブルなどが夜間に盗難される被害が多発している。

    こうした中、KDDI株式会社とKDDIスマートドローン株式会社は、日本航空株式会社（以下、JAL）と協力し、太陽光発電所でドローンを活用した夜間警備の長期運用実証を2024年7月1日より開始した。

    この実証では、2024年7月1日からKDDIが保有する太陽光発電所で、既存のセキュリティー体制に加え、Skydioの自動充電ポート付きドローン「Skydio X2」を活用し、遠隔運航による夜間警備を実施する。なおこのドローンはサーマルカメラを搭載しており、夜間でも不審者の有無を確認することが可能だ。

    KDDIとJAL、サーマルカメラを搭載したドローンで太陽光発電所を夜間警備する長期運用実証を開始
    人物を検知したサーマルカメラからの映像

    具体的には、太陽光発電所の敷地内に自動充電ポート付きドローンを2セット設置し、ドローンは設定した監視ルートを自動で交互に巡回する。都内から遠隔で監視者がドローンに搭載したカメラからの映像を基に、発電所内に侵入者や不審な動きがないか監視する。

    今後KDDIとKDDIスマートドローンは、今回の実証で得られた知見を活用し、警備における課題をドローンにより解決するソリューションを企業や自治体に提案するとしている。

  • TOPPANとJAL、翻訳対応透明ディスプレイ「VoiceBiz UCDisplay」を活用した実証実験を開始

    TOPPANとJAL、翻訳対応透明ディスプレイ「VoiceBiz UCDisplay」を活用した実証実験を開始

    TOPPAN株式会社と日本航空株式会社（以下、JAL）は、TOPPANが提供する翻訳対応透明ディスプレイ「VoiceBiz UCDisplay」を活用した実証実験を、2024年7月2日より順次実施すると発表した。

    「VoiceBiz UCDisplay」は、対面での多言語コミュニケーションや、聴覚・発話に障がいのある方などへの対応を目的に、音声入力やキーボード入力された言葉を相手の言語に翻訳し、透明ディスプレイへ表示するものだ。

    今回の実証実験では、東京国際（羽田）空港と大阪国際（伊丹）空港のJALスペシャルアシスタンスカウンターにて、「VoiceBiz UCDisplay」を活用したコミュニケーションを実施する。

    また、「VoiceBiz UCDisplay」は、今回の実証においてディスプレイのカラー化やフレームの構造をアップデートした。このアップデート内容を含め、空港カウンターにおける活用の有用性をJALと共同で検証するとのことだ。

  • KDDIとJAL、1人の遠隔操縦者でドローン3機を同時運航する実証に成功

    KDDIとJAL、1人の遠隔操縦者でドローン3機を同時運航する実証に成功

    KDDI株式会社と日本航空株式会社（以下、JAL）は、2024年5月15日、埼玉県秩父市吉田地区において、1名の操縦者が都内より遠隔操縦の上、ドローン3機体を同時運航し、防災用品・食品を配送する実証に成功した。

    この実証では、KDDIとKDDIスマートドローン株式会社が共同開発する運航管理システムに、JALが航空事業で培った安全運航の知見･ノウハウに基づく機能の追加やオペレーション・プロシージャー（手順やルール）を組み合わせ、複数機を遠隔操縦できる体制を構築の上、実施された。

    運航管理システムおよびオペレーション・プロシージャーは、イレギュラー時も考慮して検討・開発され、1名の操縦者が遠隔自動操縦にて、ドローン3機体を安全に運航の上、防災用品・食品の同時配送が可能かどうかを検証し、その有用性を確認したとのことだ。

    KDDIとJAL、1人の遠隔操縦者でドローン3機を同時運航する実証に成功
    運航管理システムの画面イメージ

    今後2社は、1対多運航の事業化へ向け、運航要件の検討や運航管理システムの開発および実証を行い、ビジネスモデルの確立に向けて取り組むとしている。

    なおこの実証は、NEDO（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）が推進する「次世代空モビリティの社会実装に向けた実現プロジェクト」の一環として実施された。

    また、この実証はドローンの搭載カメラから歩行者を確認するなど一定の条件を満たせば、地上の補助者や立ち入り管理措置が不要となるレベル3.5飛行で実施されたとのことだ。

  • ANA・JAL・NAA・NEC、顔認証搭乗手続き「Face Express」の利用登録をスマホで行う実証を実施

    ANA・JAL・NAA・NEC、顔認証搭乗手続き「Face Express」の利用登録をスマホで行う実証を実施

    全日本空輸株式会社（以下、ANA）、日本航空株式会社（以下、JAL）、成田国際空港株式会社（以下、NAA）、日本電気株式会社（以下、NEC）は共同で、旅客がスマートフォンで個人情報を登録し、オンラインチェックインを可能にするモバイルアプリの実証実験を、2024年3月25日から28日まで成田空港で実施した。

    今回新たに開発されたモバイルアプリは、ANAとJALの既存のモバイルアプリと連携し、オンラインチェックインから顔認証技術を活用した搭乗手続き「Face Express」の個人情報登録までを一元化するものだ。

    これにより、任意のタイミングと場所で個人情報の登録が可能となり、空港での手続きがスムーズになるとともに、チェックインなどの所要時間を短縮することができる。

    登録した個人情報はモバイルアプリで管理され、何度でも利用できるため、次回以降の搭乗手続きも簡易化することが可能だ。

    ANA・JAL・NAA・NEC、顔認証搭乗手続き「Face Express」の利用登録をスマホで行う実証を実施
    モバイルアプリ利用の流れ

    今回実施された実証実験の結果、このモバイルアプリは空港内の利便性を向上させ、「Face Express」の利用率を引き上げたことが確認された。また、アプリの利用により、空港での手続きに要する時間が短縮された。

    また、実験後のアンケートでは、参加者の98%が「モバイルアプリは有用であり、利用したい」と回答した。

    さらに、従来の「Face Express」を使用しない場合の手続きと比較すると、手荷物タグを発行する自動チェックイン機操作では、従来の所要時間が半減。手荷物預けでは搭乗券とパスポートを取り出し、かざす手順が不要となり、従来の約2/3の所要時間短縮が確認された。

    一方で、モバイルアプリについて旅客の目線に立ったユーザインターフェースの改善や、モバイルアプリへの誘導方法の検討などの課題が見えたのだという。

    4社は、今回の実証実験の結果を踏まえ、モバイルアプリの改良と「Face Express」の利用拡大に向けた取り組みを進めていく予定だ。

  • JALと三菱重工、飛行中のパイロットへ被雷予測情報を提供する「Lilac」の使用契約を締結

    JALと三菱重工、飛行中のパイロットへ被雷予測情報を提供する「Lilac」の使用契約を締結

    航空機の被雷は、そのほとんどが離発着時に発生する。冬の日本海沿岸では、夏に発生する通常の雷に比べて放電エネルギーが何倍も大きく、世界的に珍しい冬季雷が発生することがある。

    これは、気象レーダに映りづらい特徴があり、雷雲の発生している場所の特定が難しいため、パイロットはより繊細な航空機の運航を余儀なくされていた。

    国内での航空機への被雷は年間で数百件発生し、機体が損傷することもある。特に複合素材機であるボーイング787型機やエアバスA350型機は修理過程が複雑であり、修復完了までに長い時間を要することから、スケジュール遅延による経済的損失を含めると、国内では年間約数億円規模の損失が発生していた。

    JALと三菱重工、飛行中のパイロットへ被雷予測情報を提供する「Lilac」の使用契約を締結
    左：炭素繊維層にほこりや水分が侵入することを防ぐため、クリーンルーム内で複合素材機材の整備作業を実施する様子 右：炭素繊維層を成形、温度検証をして接着する様子

    こうした中、日本航空株式会社（以下、JAL）と三菱重工業株式会社は、航空機の被雷予測を高精度に行うことができる被雷回避判断支援サービス「Lilac（ライラック）」の使用契約を、2024年4月2日に締結したと発表した。

    JALと三菱重工は、2019年より機体を被雷から守るための共同研究を開始している。その結果、航空機が帯電した雲に近づくことで引き起こされる雷により被雷することが分かり、JAXAの被雷危険性予測技術の知見を得て、三菱重工が気象庁の配信する最新の観測データを基にAI予測モデルを開発した。

    これにより、飛行中に被雷の可能性が高い位置を高精度に予測できるようになった。

    また、離着陸時はパイロットの操縦操作が煩雑な時間帯のため、インターネットを使用したWeb用の雷雲イメージを確認することが難しかったが、「誘発雷の可能性」の判別が容易なJALと、三菱重工が特許技術を取得したアスキーアートレポートを地上運航従事者が機上のインターネット環境に依存しない、既存システムであるACARSを活用した通信を使用し送付することで、パイロットが必要かつ十分な情報を一目で把握できる被雷予測を提供することが可能となった。

    JALと三菱重工、飛行中のパイロットへ被雷予測情報を提供する「Lilac」の使用契約を締結
    「Lilac」の概要図

    これにより、パイロットは飛行中でもコックピットから実際に見える雷雲と機上レーダ、アスキーアートレポートを重ね合わせて、到着経路にある発雷の可能性がある雷雲の有無を考慮した到着経路を選定することや、着陸する時間を見合わせることができるようになった。

    なお「Lilac」は、2024年4月から国内の空港を対象に運用が開始される。