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  • アイ・ロボティクス、GPS不要ドローンをcm級制御しリアルタイムにデジタルツインを生成する技術を発表

    アイ・ロボティクス、GPS不要ドローンをcm級制御しリアルタイムにデジタルツインを生成する技術を発表

    ドローンは、広範囲の点検や状況把握を省人化・自動化するツールとして期待されている。

    しかし、自機に搭載したGPSや障害物センサを用いて自らの位置を推定し飛行制御を行う一般的な方法では、多様な機器を機体に搭載する必要からドローンの大型化につながるうえ、センサ誤差による位置ずれや誤作動のリスクもある。

    こうした中、株式会社アイ・ロボティクスは、GPS信号に依存せず屋内外を問わずドローンをセンチメートル単位で誘導・制御し、ドローンや周辺機器から取得したデータをリアルタイムで3D点群化およびデジタルツインを生成する技術群を開発したと発表した。

    この技術は、ドローンに加え、施設内に設置されたカメラやセンサ、既存設備などを活用し、施設とドローンが相互に高精度で位置を把握し合い、誘導を行う仕組みに基づいている。

    ドローンの制御においては、機体自体に複雑なセンサや演算処理能力を搭載する従来の方法とは異なり、施設側に設置されたカメラやセンサーなどがドローンの位置をcm単位でリアルタイムに計測する「外部誘導方式」を採用している。

    外部の制御コンピュータがその情報を基に高速通信でドローンを誘導・制御するため、GPSが不安定な屋内や構造物の陰といった環境でも、安定したセンチメートル級の飛行が可能となる。

    この外部誘導方式は、複数ドローンの同時運用も容易にし、さらにドローン側の処理負荷や搭載機器を削減できるため、機体自体の小型・軽量化を支援する。

    アイ・ロボティクス、GPS不要ドローンをcm級制御しリアルタイム・デジタルツインを生成する技術を発表
    外部誘導方式のイメージ

    加えて、この技術のもう一つの大きな特徴は、高精度の位置測位と高速リアルタイム通信を両立しながら、飛行中に周辺環境の3次元点群データを取得することで、その場で高解像度のデジタルツインを生成できる点だ。

    これにより、施設内の資材の移動や設備の状況変化といった空間の変化を、ほぼリアルタイムでデジタル空間上に反映させることが可能になる。

    ユースケースとしては、生産ラインが稼働する工場内部や、大型倉庫の棚の間、建設現場の狭小空間、長大なトンネル内部など、従来はドローンの自動飛行が難しかった環境での活用が挙げられている。

    アイ・ロボティクスは今後、同技術を屋外環境へも対応させ、制御モードをGPS利用へ自動で切り替える機能などを実装するとしている。

    例えば、倉庫の内部から屋外を経由して隣接する別棟内部へ移動するといった、位置情報の断絶やオペレータの介入なしにドローンが自律飛行を継続できるサービスの提供を目指しているとのことだ。

    [同技術の紹介動画]

  • アイ・ロボティクス、山岳救助隊にドローン捜索メンバーとして参加

    アイ・ロボティクス、山岳救助隊にドローン捜索メンバーとして参加

    ドローンを活用したソリューションを提供する株式会社アイ・ロボティクスは、2017年6月17、18日の2日間、「日本山岳救助機構合同会社(通称:jROジロー)」の依頼を受けた「日本山岳救助隊」に初のドローン捜索メンバーとして参加し、新潟県十日町で行われた遭難者捜索活動において、被対象者の発見をサポートした。結果として、捜索対象者(1年以上前のバックカントリーでの遭難者)をわずか2日間で発見・収容することができたという。

    日本では毎年3000人を越える山岳遭難者が報告されている。捜索・救助する際には、危険な個所や広大な山岳地をできるだけ短時間に隈なく捜索することが求められる。このため多大な人員や、時間、費用、そして二次遭難のリスクが付きまとうという。また、ヘリコプターは非常に有効だが運用コストが高く、特に悪天候下では乗務員も命がけとなる。今回同社は、これらの山岳遭難救助活動が抱える課題の一部でも解決できればという思いからこの捜索に参加したという。

    アイ・ロボティクス、山岳救助隊にドローン捜索メンバーとして参加
     
    今回の捜索では、同社は、COOの小関氏が指揮をとるドローンオペレーション部隊を派遣。日本山岳救助隊の指揮のもと、地上捜索隊と連携して捜索作業にあたった。事前に被対象者のスノーボードが発見されたため、ボードを回収した警察の情報を元に捜索範囲を設定。初日は、現場状況を把握するためにドローンで当該エリアを調査。遺留品が見つかる可能性が高いと言われる、渓流沿いを撮影。結果、該当するエリアからは何も見つからないことから、地上捜索隊の捜索範囲を限定していったという。

    そして、2日目、地上捜索隊が山へ入って直ぐに、発見に至った。これは、初日のドローンの捜索情報を参考にすることで、地上部隊の捜索地域を絞り込むことができ、対象者の居る可能性の高いエリアへ注力させることができたため、早期発見に至ったと考えられるという。また、地上部隊が広範囲に捜索を行わずに済んだことは、「二次遭難を防ぐ上でも重要な成果」と山岳救助隊が評価した。

    しかし、多くの課題も浮き彫りになったという。まず、山岳でドローンを飛ばすことの難しさ。自治体・警察・消防などと連携し、ドローンのみならず地域の気象特性や無線技術への深い知識を持つオペレーターを全国各地に早急に育て、災害などに備えて連携させる必要があるという。また、山岳遭難保険の必要性を広く認知してもらい、有事における規制の緩和を推し進めることも重要な要素となるとしている。

    【関連リンク】
    アイ・ロボティクス(iRobotics)
    日本山岳救助機構(jRO)