カテゴリー: ウェアラブル

ウェアラブルデバイス(Wearable Device)とは、身につけて持ち歩くことができるコンピュータのこと。

ラップトップやスマートフォンなど単に持ち運べるコンピュータとは異なり、主に衣服状や腕時計状で身につけたまま使えるものを指す。 ウェアラブルデバイス、ウェアラブル端末と呼ぶこともある。

腕時計型、ヘッドマウントディスプレイ型、衣類に装着するタイプ、靴に装着するタイプなど、様々なタイプがある。
記事一覧

  • NTT東日本、安全・体調管理ソリューションにモバイルデータ通信が可能な「スマートウォッチ タイプA」を追加

    NTT東日本、安全・体調管理ソリューションにモバイルデータ通信が可能な「スマートウォッチ タイプA」を追加

    NTT東日本株式会社は、ウェアラブル端末とクラウドの活用により、バイタルデータの分析や異常検知に伴うアラート通知、行動分析などを行うソリューション「ウェアラブルコネクト」を、2021年8月より提供してきた。

    そして今回、「ウェアラブルコネクト」の新しいラインナップとして、株式会社アイフォーカス製のモバイルデータ通信対応新型ウェアラブル端末「AAASWatch Pro」を取り扱い、「スマートウォッチ タイプA」として2025年8月7日より提供を開始すると発表した。

    「スマートウォッチ タイプA」は、従来の多機能端末同様、脈拍異常通知・熱中症リスクアラート通知・停滞検知・SOS発信・グループチャット等多彩な機能を備えているウェアラブル端末だ。装着したウェアラブル端末にてバイタルを自動検知し、クラウドを介してデータを自動反映する。

    各データの異常を検知した際には、本人や管理者の端末等にアラート通知を行うことで、作業者の不調や事故等の早期発見を支援する。

    これにより管理者は、離れている場所から現場の安全管理・業務管理が可能となる。

    NTT東日本、安全・体調管理ソリューションにモバイルデータ通信が可能な「スマートウォッチ タイプA」を追加
    システム構成図

    特徴は、1台から導入可能なためスモールスタートすることができるほか、導入後は専用のヘルプデスクによるサポート体制も整えられている点だ。

    なお、サービスは大きく分けてクラウドとウェアラブル端末で構成されており、必要に応じてオプション機器が追加になるほか、SIMカードでの通信を利用の場合は別途契約が必要となるとのことだ。

    NTT東日本、安全・体調管理ソリューションにモバイルデータ通信が可能な「スマートウォッチ タイプA」を追加
    サービス構成図

    今後NTT東日本は、ウェアラブル端末を活用した従業員の安全管理・健康管理ソリューションのさらなる高度化や、現場のニーズに応える拡張性のあるシステム連携、様々な環境において活用できる新たな通信規格への対応の実現などを検討していくとしている。

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  • ユビテック、安全見守りサービス「Work Mate」の熱中症対策機能を強化

    ユビテック、安全見守りサービス「Work Mate」の熱中症対策機能を強化

    株式会社ユビテックは、工場や工事現場などで働く作業者の安全見守りサービス「Work Mate」の「熱中症予兆検知機能」を強化し、「熱負荷 警戒アラート」機能の提供を開始すると発表した。

    「Work Mate」は、ユビテックが独自開発した、バイタルデータから熱中症の「予兆」を検知するアルゴリズムを搭載している。この「熱中症予兆検知機能」により熱中症の予兆を検知すると、「熱負荷アラート」を発報する仕組みだ。

    「熱負荷アラート」は、自覚症状が出る前に休憩を促すことで重篤化の対策ができるよう設計されている。一方で、現場作業の状況により、アラート発報後も作業を継続されるケースもあったのだという。

    そこで、「熱負荷アラート」発報後に大量の発汗が続く状態など、よりリスクが高まり警戒が必要なタイミングで発報する「熱負荷 警戒アラート」を追加した。

    この機能により、管理者は離れた場所の作業者にも即座に休憩を取るよう指示することが可能となった。

    「熱負荷 警戒アラート」は、下図の赤色の領域で発報する。

    なお、アラート領域は、ユビテック内で2024年夏に実施した実証、および「Work Mate」活用企業のデータ提供に基づき、熱負荷の状態が継続した場合や、短時間の作業でも熱中症発症リスクのあるWBGT値で作業継続している場合など、大量の発汗が続く状態や自身でも普段との体調の違いを自覚するタイミングのデータを収集して定義された。

    ユビテック、安全見守りサービス「Work Mate」の熱中症対策機能を強化
    「熱負荷アラート」領域、「熱負荷 警戒アラート」領域

    作業者本人、管理者およびチームメンバーは、警戒アラートの情報をリアルタイムに確認でき、本人が把握することに加えて、管理者の指示やチームメンバーからの声掛けで休憩などの行動変容率が向上するとのことだ。

    ユビテック、安全見守りサービス「Work Mate」の熱中症対策機能を強化
    「熱負荷 警戒アラート」の画面イメージ

    今後ユビテックは、作業現場における「Work Mate」のさらなる有効性や機能性向上を目指すとしている。また、人にまつわるデータの価値創造を目指し、「危険予知・予防」をコンセプトとしたサービスを展開していく方針だ。

  • NTTグループ、企業向け健康管理用の指輪型ウェアラブル「SOXAI RING 1.1」の取扱を開始

    NTTグループ、企業向け健康管理用の指輪型ウェアラブル「SOXAI RING 1.1」の取扱を開始

    株式会社NTTPCコミュニケーションズ(以下、NTTPC)、NTTコミュニケーションズ株式会社(以下、NTT Com)、株式会社NTTドコモは、株式会社SOXAIが開発・提供する最新スマートリング「SOXAI RING 1.1」の取り扱いを2025年5月30日より順次開始することを発表した。

    今回NTTグループが取り扱いを開始する「SOXAI RING 1.1」は、SOXAIが提供する日本発の健康管理用スマートリングの最新モデルだ。

    約3gの軽量なリング筐体に高精度センサーを搭載することで、睡眠の質や活動量、ストレスレベルなどを計測・スコアリングし、専用アプリで可視化する。

    手首よりも脈波信号の強い指に着用することで、高い精度での測定を行うとともに、睡眠時でも装着負担のない着け心地を実現しているのだという。

    NTTグループ、企業向け健康管理用の指輪型ウェアラブル「SOXAI RING 1.1」の取扱を開始
    指と手首での脈波形比較

    また、計測された睡眠・体調・運動の3つのスコアから生活の質(QoL)スコアを算出し、AIが個々の状態に応じてパーソナライズされた生活習慣改善のアドバイスを生成・提示する。

    今後NTTグループ各社は、「SOXAI RING 1.1」を法人向けおよび個人向けに展開し、それぞれのサービスと連携させることで付加価値を高めるとしている。

    さらに、NTTPCがサービス提供する「健康経営支援サービス」の対象デバイスとして、2025年10月以降を目途に同デバイスを追加する予定だ。

    また、NTT Comも、健康経営を支援するサービス「あなたの健康応援団」の対象デバイスとして同デバイスを追加し、2025年5月30日より取扱いを開始する。それに伴い、「あなたの健康応援団」のオプションとして、NTT PARAVITA株式会社が提供する睡眠改善支援サービス「ねむりの応援団」においても、睡眠不調者のスクリーニングの際に同デバイスを使用することが可能となるとのことだ。

    なお、個人の顧客へは、株式会社NTTドコモが全国のドコモショップ、ドコモオンラインショップ、ドコモの家電レンタル・サブスクサービス「kikito」にて取扱いを開始する。

  • 東京大学、色の変化で力を可視化するウェアラブルセンサを開発

    東京大学、色の変化で力を可視化するウェアラブルセンサを開発

    東京大学 生産技術研究所の杉原 加織准教授と、深圳先進技術研究院のガルッチマッシミリアノ准教授らの共同研究グループは、色の変化で力を可視化するウェアラブルセンサを開発した。

    このウェアラブルセンサは、ナノスケールでの異方性制御により、加えられた力の強さを色の変化として視覚的に捉えるものだ。

    研究では、これまで見過ごされてきた材料設計の鍵である、材料の面内方向において特性が均一でない「面内異方性」に着目し、力に反応して色を変えるメカノクロミックポリマーであるポリジアセチレンの構造をナノスケールで制御することで、力感受性を最大14倍に高めることに成功した。

    具体的には、独自に開発した、x,y,z方向の力を定量化できるナノ摩擦力および蛍光複合顕微鏡の合体装置を用いて、ポリジアセチレンを構成する高分子主鎖に対して垂直方向に力を加えたとき、蛍光強度が倍増することを突き止めた。

    なお、この現象は、力を加えた局所点から数百ナノメートル先まで力の影響が伝播する「ドミノ効果」によって説明された。

    東京大学、色の変化で力を可視化するウェアラブルセンサを開発
    ドミノ効果の観測。 a. ポリジアセチレンの薄膜を、主鎖に対して垂直方向に摩擦力顕微鏡でスキャンした際の蛍光ムービーのスナップショット。 b.:aの拡大画像。白い点線はスキャンしている場所を示す。力を印加した地点(点線より右)から離れた点でも蛍光が発光している(矢印参照)。

    さらにこの知見を活かし、指の曲げ動作で生じる力を感知するウェアラブルセンサを開発。ポリジアセチレンの主鎖を力の方向に対して垂直に配置することで、感度を最大14倍に向上させたのだ。

    これにより、電池を使わずに身近な力を可視化することができ、床ずれや靴底にかかる力の分布、部品間の摩擦などを容易に測定することが可能となる。

    東京大学 生産技術研究所の杉原准教授は、「定量的に力を読み取ることができる電池を使わないメカノクロミックセンサは、これまで測定されることのなかった身近な力を可視化し、新たな価値を生み出す可能性がある」とコメントしている。
     

    ウェアラブルデバイスの基本について知りたい方は、以下の記事も参照してくだい。
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  • SOMPOリスクマネジメント、労務・熱中症管理サービスにひとり作業見守りに適したSIM接続プランを追加

    SOMPOリスクマネジメント、労務・熱中症管理サービスにひとり作業見守りに適したSIM接続プランを追加

    SOMPOリスクマネジメント株式会社は、同社が提供する熱中症予防のための労務・熱中症管理サービス「みまもりふくろう」において、「SIM接続プラン」を2025年4月1日より提供する。

    「みまもりふくろう」は、リストバンド型デバイスにより着用者脈拍と位置情報をリアルタイムに計測し、労務管理と熱中症対策をサポートするウェアラブルIoTサービスだ。

    これまでは、スマートフォン等を中継器とするプランを提供していたが、これに加えて今回、中継器を介さずにデバイス単体でデータ通信ができる「SIM接続プラン」を追加した形だ。

    また、「SIM接続プラン」は、SOS発信機能や転倒検知機能など、「ひとり作業」見守りに効果的な機能を有している。

    SOMPOリスクマネジメント、労務・熱中症管理サービスにひとり作業見守りに適したSIM接続プランを追加
    「ひとり作業」見守りに適した各種機能

    着用者は、体調不良等の異常を感じた際にボタンを押したり、着用者が転倒した状態を異常として検知したりすることで、管理者に自動音声メッセージやアラートメールを通知する。

    管理者は、PCの「みまもりふくろう」管理画面から着用者のデバイスに定型テキスト・メッセージを送信できる。

    これを受けた着用者は、着用デバイスから管理者やグループリーダ等に、定型テキストやメッセージを送信することが可能だ。

    これにより、高所作業といったスマートフォンやルータ等の中継機を持ち込めない作業現場や、会社貸与のスマートフォンがない現場、管理棟から遠く離れた場所での作業などで活用することができる。

    なお、「SIM接続プラン」のリストバンド型デバイスには、ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社のSIM内蔵型デバイス「mSafety」を活用している。(トップ画)

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  • IDCが国内ウェアラブルデバイスの出荷台数を発表、リング型やグラス型デバイスの成長見通し

    IDCが国内ウェアラブルデバイスの出荷台数を発表、リング型やグラス型デバイスの成長見通し

    IDC Japan株式会社は、2024年通年の国内のウェアラブルデバイスの出荷台数を発表した。

    なお、同社が調査するウェアラブルデバイスは、イヤーウェア、スマートウォッチ、リストバンド、クロージング、グラス、リング、モジュラー、その他で構成されている。

    2024年通年の国内ウェアラブルデバイスの出荷台数は、前年比3.1%増の1241万台であった。特に、イヤーウェアは対前年比0.7%増の946万台、スマートウォッチおよびリストバンドは13.5%増の281万台と好調であった。

    イヤーウェア市場では、Appleが29.0%のシェアで首位を維持。出荷台数は前年比23.8%増となり、年間出荷台数は275万台で例年並みの水準であった。

    2位はSonyで、シェア11.6%、対前年比では31.8%減となった。3位のSamsungはシェア5.5%で、対前年比48.9%減と落ち込み、4位のBoseがシェア5.1%で対前年比20.3%増と3位のSamsungに近づいてきている。5位のHuaweiも対前年比212.3%と大幅に成長し、シェアが2.1%となった。

    トップ5の中で、2024年に急激に成長したHuaweiは成熟している市場の中で、機能と価格のバランスが優れた製品が消費者から支持を得ているという。

    IDCは、「今後市場が成熟化していく中で、AirPodsなども含む2万円から3万円前後の価格帯に位置する高価な完全ワイヤレスイヤホンは、より安価な製品と差別化することが難しく、製品のポジショニングの再編成が求められている。」としている。

    スマートウォッチおよびリストバンド市場は、13.5%増の281万台となり、こちらもAppleが42.8%のシェアで首位をキープ。出荷台数は前年比13.2%増であった。

    2位以降はHuaweiシェア13.7%、出荷台数2対前年比4.3%増、3位はXiaomiでシェア11.5%、対前年比1.8%減、4位はGarminシェア11.2%、対前年比12.4%増、5位はGoogleシェア6.5%で、対前年比4.4%減となった。

    2位以降ではHuaweiやGarminの成長が際立ち、特にHuaweiはヘルスケア領域でのバイタルデータ取得機能が市場で評価されているとのことだ。

    また、Garminはパンデミック期に中止されていた様々なランニングイベントが復活している状況を受け、同社の製品を購入する消費者を増やしたほか、外国人観光客からの需要を取り込むことにも成功したのだという。

    IDC Japanのマーケットアナリストである井辺将史氏は、「イヤーウェアや、スマートウォッチおよびリストバンド市場はすでに成熟しており、今後の大幅な市場成長は見込まれないが、リング型デバイスやグラス型デバイスには成長の期待が高い。

    特に、リング型デバイスは、スマートウォッチやリストバンドと比較して装着性やバッテリー消費の面で合理的であり、消費者の買い替えが進む可能性がある。また、グラス型デバイスは米国市場で成功を収めたRay-Ban Metaが注目されていますが、日本市場への展開には法規制の課題があり、実現には時間がかかる見込みだ。」と述べている。

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    ウェアラブルとは?ウェアラブルデバイスのビジネス活用事例10選
    ウェアラブル ーDXキーワードテスト

  • 広島市大・TIS・A&D・帝人、IoT・ウェアラブルデバイスの接続性・連携性を助長する国際標準規格を発行

    広島市大・TIS・A&D・帝人、IoT・ウェアラブルデバイスの接続性・連携性を助長する国際標準規格を発行

    ウェアラブルデバイスは、取り扱う信号の形式などがメーカや機器ごとに異なるため、「メーカA社とメーカB社の機器を同時に接続できず、データ連携や共有がしづらい」などの課題を抱えている。

    こうした中、公立大学法人広島市立大学、TIS株式会社、株式会社エー・アンド・デイ、帝人株式会社は、日本からの新規国際標準としてIEC(国際電気標準会議)に提案し、2021年に審議が始まった「ウェアラブルセンサ信号のコンテナフォーマット」の国際標準規格が、2025年2月に「IEC 63430」として発行されたと発表した。

    4者はこれまで、ウェアラブルデバイスでの上位レイヤーから下位レイヤーまでのセンサ信号を共通的に処理できるよう、信号のやり取りを「コンテナ」化する技術仕様一連の策定作業を行ってきた。

    2021年には、IEC TC100/TA18に対して、「ウェアラブルセンサ信号コンテナフォーマット技術」を国際標準規格として提案し、同年12月に新規プロジェクト承認された。

    そして今回、2025年2月に国際標準規格「IEC 63430」として発行された形だ。

    標準化されたウェアラブルセンサ信号コンテナフォーマット技術は、まずは「ヘルスケア・医療」領域での活用が想定されており、後に製造、流通、金融、建設、運輸、サービス、エネルギー、公共など社会のさまざまな分野・領域への適用が期待されている。

    今後は、IoT領域の多様な事業者などに向け、考案したウェアラブルセンサ信号コンテナフォーマット技術の機能や実装の検証用アプリケーションである「リファレンス・アプリ」の提供や、ユースケースの開発・検証・実証、実装ガイドラインの作成をはじめとするさまざまな普及・啓発活動を、「センシングIoTデータコンソーシアム」を中心に推進するとしている。

    ウェアラブルデバイスの活用事例について詳しく知りたい方はこちらの記事も参考にしてください。
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  • ポラール、生体データをSDK/API連携可能な企業向けフィットネストラッカーを発表

    ポラール、生体データをSDK/API連携可能な企業向けフィットネストラッカーを発表

    ポラール・エレクトロ・ジャパン株式会社は、SDKおよびAPI連携できる企業向けのフィットネストラッカー「Polar 360」を発表した。

    「Polar 360」は、使用者の心拍数やアクティビティをリアルタイムに計測し、SDKやAPI連携することによって、自社開発を行う企業の独自のソリューションへデータを連携することができるフィットネストラッカーだ。

    複合センサ技術により精度を向上させている独自の「Polar Precision Prime」心拍センサを搭載している。また、皮膚温センサーや加速度センサーも搭載されており、活動量や睡眠分析なども測定することができる。

    SDK連携することで、心拍数(bpm)・PP間隔・加速度・皮膚温度・バッテリー残量・センサー内データ記録を取得し、活用することができる。

    将来的には、PPG(光電式容積脈波記録法)も取得できるようアップデートされる予定だ。

    ポラール、生体データをSDK/API連携可能な企業向けフィットネストラッカーを発表

    SDK連携により、従業員などのモニタリングで使用したイメージ

    API連携では、活動量データ(歩数、消費カロリー、心拍数、活動量に対するアドバイス)、睡眠機能など、同社が提供するプラットフォーム「Polar Flow」で確認できる全ての内容が基本的に対象となっている。

    「Polar Flow」のアプリと企業のアプリをAPI連携させることで、「Polar Flow」App経由によるデータ連携が可能だ。ただし、API連携はSDK連携とは異なり、Polar 360から直接リアルタイムでのデータ連携はではなく、データベース経由での都度連携となっている。

    将来的には、サードパーティアプリで心拍数データを表示できるようアップデートされる予定だ。

    ポラール、生体データをSDK/API連携可能な企業向けフィットネストラッカーを発表

    API連携により、従業員などのモニタリングで使用したイメージ

    プライバシーに関しては、ポラールが北欧フィンランドに本社がある会社であることから、取得したデータの取り扱いもEUのGDPR(一般データ保護規則)に準拠しているとの事だ。

    なお、SDK・API連携費用・ライセンス費用は無料で提供される。

    前モデル「Polar Verity Sense」心拍センサを活用した導入事例では、「長時間運転するドライバーの健康状態を常時見守ることで事故を未然に防止」「個々に離れた場所で作業する作業員の健康状態や転倒検知などを遠隔地からモニター」「屋外で働く従業員の熱中症予防」「在宅医療患者の日々の健康状態を、医師による遠隔地からのモニター」が挙げられている。

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  • Dynabook、仮想UI表示領域を向上させた法人向け透過型XRグラス「dynaEdge XR1」発表

    Dynabook、仮想UI表示領域を向上させた法人向け透過型XRグラス「dynaEdge XR1」発表

    Dynabook株式会社は、様々な業界の現場のDXをアシストする透過型XRグラス「dynaEdge XR1」を発表した。

    「dynaEdge XR1」は、現実空間と仮想空間を融合させるXRを活用し、グラスを通して現実空間へ情報を表示するものだ。特徴は両眼タイプの透過型XRグラスのため、単眼タイプのARグラスと比較し、仮想UI表示領域が改善されている点だ。

    さらに、「dynaEdge XR1」はPCに接続可能で、仮想マルチスクリーン上で作業に取り組むことも可能だ。

    Dynabook、仮想 UI 表示領域を向上させた法人向け透過型XRグラス「dynaEdge XR1」発表
    オフィスソリューションとしての利用イメージ

    加えて、「dynaEdge XR1」を操作することができるXRコントローラ「dynaEdge C1」も提供する。4方向ボタンとタッチパッドを搭載しているほか、SoCやバッテリーを備えており、各種のアプリケーションを実行することができる。

    Dynabook、仮想 UI 表示領域を向上させた法人向け透過型XRグラス「dynaEdge XR1」発表
    「dynaEdge XR1」(左)とXRコントローラ「dynaEdge C1」(右)

    活用シーンとしては、ピッキング支援や遠隔支援、教育支援やオフィスソリューションが挙げられている。

    また、同商品を活用して新たなビジネスを共創することを目的としたビジネス共創パートナープログラムも開始するとのことだ。

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    ウェアラブル ーDXキーワードテスト

  • ムクイル、製造現場の作業にAIスマートグラスを活用するソリューションを提供

    ムクイル、製造現場の作業にAIスマートグラスを活用するソリューションを提供

    株式会社ムクイルは、製造現場の作業において、リアルタイムモニタリング機能やARガイド機能を提供する「AIスマートグラスソリューション」を発表した。

    このソリューションは、スマートグラスの「ハンズフリー性」と「AI技術」を活用し、作業者の動作をリアルタイムでモニタリングする。

    他にも「作業データ管理」や「ARガイド」などの機能を備えており、作業ミスによる品質のばらつき低減や、作業の標準化と教育コストの削減などを目指す。

    例えば、AIスマートグラスに搭載された一つの機能に「骨格追跡AI」技術があり、指先の動きを含む骨格をリアルタイムで追跡することで作業ミスを未然に防ぐ。

    ムクイル、製造現場の作業にAIスマートグラスを活用するソリューションを提供
    「骨格追跡AI」のユーザインターフェースの例(紙をバッグに挿入する作業の追跡画像)

    なお、作業データは自動でクラウドに保存され、日々の作業データを「作業精度の向上」や「作業履歴の追跡」のために利活用することが可能だ。

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